女性特有の症状に対する自覚度に日米で差
女性活躍推進法が2016年4月から施行されましたが、女性が社会で活躍するためには健康管理も重要です。株式会社オールアバウトは、日本、そして米国の20〜50代の有職女性それぞれ300人、計600人を対象に、「女性特有の健康と仕事」について調査を実施しました。
すると、「自覚している女性特有の症状」では、「PMS」や「月経痛」「更年期症状」「子宮内膜症」など、多くの症状で米国女性の自覚率が日本人女性を上回りました。
また、女性特有の何らかの症状を自覚している割合は、日本が57.3%で米国が83.0%と25.7ポイントの差が出ました。また、婦人科の受診頻度では米国女性の65.7%が年に1回以上であるのに対し、日本人女性は29.0%にとどまりました。「婦人科に行ったことがない」割合は、米国は6.3%に対し日本は33.0%。女性特有の症状を抱えていることに気づいていない日本人女性が多い可能性があります。
「女性ホルモンに関して学ぶこと」が大切
女性ホルモンの働きに関する認知度を比較したところ、米国女性の認知度は比較的高く、全ての項目で日本人女性を上回るという結果に。日本人女性では特に「骨密度の維持」と「血中脂質」に女性ホルモンが影響することをあまり知らないようです。
今回の調査結果に対して、「ホルモンケア推進プロジェクト」のメンバーである聖マリアンナ医科大学病院婦人科学講師の五十嵐豪先生は、「日本では、女性特有の健康に関する学習機会が非常に少ないと感じています」とコメント。「まずは、女性ホルモンに関して学ぶことが第一歩です」と語っています。(林 渉和子)
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