小規模事業場で熱中症対策の指導に遅れ
本格的な夏を迎えるに当たり、日中に長時間過ごす職場での熱中症対策は重要。ミドリ安全株式会社が、東京都・埼玉県・大阪府・愛知県・神奈川県に在住し、安全や衛生に関わる業務に携わっている男女500人を対象に、職場での熱中症対策の実態に関するアンケートを実施しました。それによると、「毎年定期的に、教育や指導が実施されている」が58.4％で最多でしたが、27.4％が「教育や指導は特に何も行われていない」と回答しています。
一方、事業場の人数によっても熱中症対策に大きな差がありました。「毎年定期的に、教育や指導が実施されている」との回答は、50名以上の事業場では69.6％だった一方、50名未満の事業場では47.2％で22.4ポイントの差が開きました。「教育や指導は特に何も行われていない」は、特に50名未満の職場では34.8％に達し、50人以上の20.0％より14.8ポイントも高く、小規模事業場の熱中症対策はあまり進んでいない現状が明らかになりました。
厚生労働省は、熱中症を予防するための「暑さ指数（WBGT）」を基準に、各種対策を行うよう注意を促しています。このWBGTについて、「良く知っており業務に活用している」との回答は24.0％にとどまり、55.8％が「全く知らない」、「聞いたことはあるがあまり知らない」と回答。WBGTを業務に活用していると答えた120人に活用法を聞いたところ、WBGT値が高い時に「休憩の間隔や休憩時間を長くしている」が64.2％で最多でした。
熱中症の応急処置、2割弱が「特に準備せず」
職場で実施している熱中症対策については、「水分を摂取している」が72.4％で最も多く、「クーラーや扇風機で周囲の環境を冷やしている」、「作業環境の気温や湿度を測定している」と続きます。一方、「特に何もしていない」も3.6％いました。また冷却グッズで身体を冷やしていると答えた129人に、選ぶ際のポイントを聞いたところ、「冷却時間の長さ」が34.6％で最多となり、次いで「軽さ・動きやすさ」となりました。
次に調査では、職場で塩分や水分摂取のルール作りが実施されているか聞きました。すると「具体的なルール作りがされている」との回答は16.8％にとどまり、「ルールは設定されていないが、自主的に摂取するよう促されている」が59.8％にのぼります。さらに、17.8％は「具体的なルールも、自主的な摂取の促しもない」と答えており、その割合は50人未満の職場では20.8％と2割を超えています。
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職場で熱中症になった場合の応急処置で準備しているものを聞くと、「飲料水」が57.4％で「経口補水液」が42.2％でした。一方、17.8％が「特に準備していない」と回答しています。また、28.8％が職場の熱中症対策について充分と「あまり感じない」、「全く感じない」と回答。職場における熱中症対策の重要性の認知と実践が求められていると言えそうです。（林 渉和子）
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