お薬に関する情報提供、店舗とネットで約2割の差−厚労省が実態調査

全国5,005件の薬局・医薬品販売店、516件のネット販売サイトで調査

　購入にあたって医師による処方箋を必要としない一般用医薬品は、副作用などのリスクに応じて3つの分類に分けられており、リスクの高い医薬品は薬剤師による説明を義務付けられています。厚生労働省は、その販売ルールが実際に守られているか、毎年調査を行っています。

　調査員が、一般消費者として医薬品を販売する店舗やサイトを訪問し、要指導医薬品を購入。その際適切な情報提供が行われているかを調査するのです。平成27年（2015年）度の調査で対象となったのは、全国5,005件の薬局（調剤室がある店舗）・医薬品販売店（それ以外の店舗）と、516件のインターネット販売サイトでした。

　店舗に関しては、「購入者が使用者本人であるかどうかの確認があった」（85.2％）、「使用者の状況について確認があった」（91.8％）、「購入者に対して情報提供があった」（83.3％）、「薬剤師によって情報提供が行われた」（96.9％）という結果に。大体の薬局・店舗でルールが守られていることが確認されましたが、「購入者が使用者本人であるかどうかの確認があった」「購入者に対して情報提供があった」といった項目は、まだ改善の余地があると思われます。また、薬局に比べると店舗販売業は全体的に低水準となりました。

インターネット販売は多くの項目で改善傾向

　一方、インターネット販売に関しては、2014年に本格的に解禁されて以来、非対面販売における安全性情報の提供が課題となっています。今回の調査でも、第1類医薬品について「情報提供があった」のは、店舗販売で90.0％だったのに対して、インターネット販売では71.4％。「薬剤師により相談への対応が行われた」のは、店舗販売の94.6％に対して、インターネット販売では71.2％と、実店舗に比べるとインターネット販売はまだ低水準に留まっています。

　しかし、「販売者から使用者の状況について確認された」（83.9％→90.0％）、「第1類医薬品販売時の情報提供があった」（53.2％→71.4％）など、前年度に比べて全体的に改善が見られました。医薬品を入手できる手段が増えて、消費者の利便性は飛躍的に高まった実感があります。ぜひ、販売業者の皆さんには、引き続き安全性の確保に努めていただきたいところです。（QLife編集部）

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