子宮頸がん予防ワクチン、年齢によってHPV感染リスクに格差

接種勧奨一時中止の影響を調査、分析

画像はリリースより

　大阪大学大学院の研究グループが、子宮頸がん予防ワクチン接種勧奨の一時中止に伴う影響を、接種対象となる女性の出生年度に着目して調査・分析しました。勧奨再開が1年遅れるごとに、がんを引き起こす可能性の高いHPV（ヒトパピローマウイルス）16・18型の感染率が著明に高い集団が生まれ、出生年度によって感染リスクに格差が生じることを明らかにしました。

　子宮頸がん予防ワクチンの接種は、日本では2010年度から公費助成、2013年4月からは、12〜16歳の女性を対象に定期接種が行われていました。ワクチンは3回接種する必要があり、子宮頸がんの6〜7割の原因とされるHPV16型・18型の持続感染などに予防効果があるとされています。しかし、一部で副反応とされる多様な症状が現れた影響で、厚生労働省によるワクチンの接種勧奨は、2013年6月から一時中止となっています。

　研究グループは、1993年度から2008年度生まれの女性を対象に、20歳時のHPV16・18型の感染リスクを出生年度ごとに算出。その結果、勧奨再開が1年遅れるごとに、感染率が著明に高い集団が生じ、感染リスクが出生年度によって大きく異なる可能性があることを指摘しました。

格差を最小限にするには、今年度中の勧奨再開を

　各出生年度の女性の20歳時のHPV感染率を算出するにあたり、1993年度生まれの女性が20歳時の陽性率を1としたグラフを作成。条件として、「HPV感染率は、各年度生まれの女性において、ワクチンを接種していない状態で性交渉を経験した割合に比例」、「2010年度の13歳・14歳・15歳・16歳のワクチン接種率はいずれも70％」、「2013年度の12歳・13歳においてはワクチン接種率はそれぞれ1％・4％」など7項目を仮定しました。

　分析の結果、2016年度にワクチン接種を再開した場合、2000年度以降に生まれた女性たちのHPV16・18陽性率は高くても0.4となりました。仮に、接種再開が2020年度まで延びると、2000〜2003年度生まれの集団の陽性率が1に近づく可能性があることを明らかにしました。

　これらの結果を受けて、研究グループは、将来のHPV感染リスクの格差を最小限に留めるには、今年度中の勧奨再開が望ましいと発表。また、再開が来年度以降になる場合には、勧奨中止期間に接種対象年齢の12〜16歳だった女性を対象に含めることで、感染リスクを抑えられる可能性があるとしています。深刻な副反応の報告が話題になっている子宮頸がん予防ワクチンですが、女性たちが安心して接種を受けられる日が来ることが望まれます。（菊地　香織）

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