ストレスチェック制度の導入は、職場のメンタルヘルス向上につながるか

6割以上の医師が一次予防効果に疑問

　精神障害による労災の増加を受けて「ストレスチェック制度」が施行され、50人以上の労働者がいる事業所は、労働者のストレス状況について調査を行うことが義務付けられました。この制度はメンタルヘルスの未然予防（一次予防）を目的としていますが、実際にどれだけ一次予防につながるのでしょうか。メドピア株式会社が、登録医師4,031名を対象にアンケート調査を行いました。

　「ストレスチェックはどれだけ一次予防に効果があるか」という問いに対して、「かなり効果がある」と回答した医師はわずか2.3％に留まり、「どちらかと言えば効果がある」と回答したのは35.6％。最も多かったのは「どちらかと言えば効果はない」で45.3％、「まったく効果がない」と回答したのは16.8％でした。

判定の精度向上や事後対策が課題と指摘

　6割以上の医師が効果を疑っているという結果になったわけですが、現行のストレスチェック制度の一体何が問題なのでしょうか。

　医師から挙がったのは、「自己申告制なので、自己認知できていないうつ状態の人を見抜けない可能性が高い」、「高ストレス判定の人でも、事後面談の申し込みをしてこない」、「ストレスの原因は、職場の人間関係や組織のシステムがほとんどであり、ストレスチェックと面談だけでは根本的な問題解決につながらない」、「対象者の資質や企業の体質をチェックするものであり、一次予防に大きな影響を与えるとは考えにくい」といった意見です。

　一方、どちらかと言えば効果があると回答した医師からは、「ストレスチェックを行うことで、本人と管理者の啓蒙になる」、「ストレスチェックの実施によって、少なからず救われる人はいると思う」、「制度の理念はよい。ただし、問題ありと判定された人に対して会社として事後対策がとれるかどうかが重要」といった意見が挙がりました。

　一次予防につなげるには課題は多いと言えそうですが、制度は始まったばかり。今後ストレスチェックの精度が向上し、企業側の意識が高まれば、一次予防の効果も期待できるのではないでしょうか。（QLife編集部）

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