正社員は半数以上が「あり」
3月1日から8日は「女性の健康週間」です。女性が生涯を通じて明るく充実した日々を過ごすための支援を目的に、日本産科婦人科学会、日本産婦人科医会が2005年に提唱。2008年からは厚生労働省が主唱する国民運動となり、毎年この時期になると、多くの企業や団体がさまざまな活動を行なっています。
生理日予測などの女性向け健康情報サービス「ルナルナ」を運営する株式会社エムティーアイでは、婦人科系疾患の予防啓発活動を行う一般社団法人「シンクパール」と共同で、婦人科検診制度に対する意識調査を実施。働く女性を取り巻く検診環境を探りました。
アンケートに答えたのは、20〜50代の働く女性8,903人。職場に婦人科検診を受診できる制度がある人は39.7％、ない人は45.4％と、職場に制度がない人が上回る結果になりました。雇用形態別でみると、正社員は「制度がある」が51.4％と半数以上ですが、契約社員・嘱託は47.7％、派遣社員は35.4％といずれも半数以下。パート・アルバイトになると16.2％まで下がり、雇用形態によってばらつきがあることがわかります。
会社の信頼感アップも
実際に職場の制度でどのような婦人科検診を受けているか尋ねたところ、乳がんと子宮頸がん検診が3割前後と多く、子宮体がんと卵巣がん検診は少数という結果でした。自己負担がある場合でも、受診率に大きな差はなく、職場の制度を活用しているようです。
また、職場に婦人科検診制度があることについては、4割以上が「会社への信頼感が上がる」と肯定的に捉えています。ほかにも、「安心して長く働こうと思える」や「会社に貢献しようと思う」など、職場に対してポジティブな意見が上位に入りました。一方、職場に制度がないと答えた人でも、9割以上が「職場で婦人科検診があれば受診したい」と回答。このうち、「自己負担があっても受けたい」と答えた人が3割以上おり、働く女性はお金よりも検診を受ける機会があることを重視しているといえそうです。
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日本のがん検診受診率は30〜40％で、欧米先進国の受診率70〜80％に比べると、まだまだ低いのが現状。しかし、職場に検診制度があれば、受診率の向上が期待できます。シンクパールの難波美智代代表理事は「働く意欲と能力の高い女性たちが活躍するための当たり前の就労環境として、検診制度の充実は喫緊の課題です」としています。（菊地 香織）
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