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キヤノンITS、メールの情報漏えい対策ソリューション「GUARDIANWALLシリーズ」を強化

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2017年09月13日 12:54  ITmediaエンタープライズ

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写真「GUARDIANWALL Mailファミリー」概要図
「GUARDIANWALL Mailファミリー」概要図

 キヤノンITソリューションズ(キヤノンITS)は9月12日、総合メールセキュリティソリューション「GUARDIANWALL Mailファミリー」の新バージョンを、10月3日から提供すると発表した。


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 新バージョンではクラウドサービスとの連携機能や、標的型攻撃メールに対する検知機能などを強化。基幹業務にクラウドを利用する企業が増え、クラウド型メールサービスの利用が一般化しつつある状況を受けて対応した。


 巧妙化が進む標的型攻撃メールに対応する機能として、差出人詐称や添付ファイルの拡張子偽装を検知する機能に加え、標的型攻撃メールの検知機能を強化。従来のスパム対策やウイルス対策製品ではすり抜けてしまう標的型攻撃メールを、独自のメール形式の検査機能で検知する。


 また、誤送信防止対策として、メール送信者による誤送信チェックを必須化する機能を新たに追加。管理者があらかじめ指定した条件の送信メールに対し、一定時間内にチェックが行われないと自動で送信がキャンセルされるよう設定できる。


 加えて、添付ファイルの「自動ZIP暗号化」機能を拡充し、「Office 365」「Microsoft Exchange」などで用いられるリッチテキスト形式メールに対応した。自動ZIP暗号化は、送信メールに添付されたファイルを自動でZIP暗号化(ZIPパスワード化)する機能。リッチテキスト形式メールの場合は、メール送信時に本文の書式情報ファイルが自動で添付されるが、通常の添付ファイルとは分けて処理することで意図しない暗号化処理を防止する。


 さらに、「シングルサインオン認証技術 SAML2.0」に対応。送信メールの承認や誤送信チェックなどでGUARDIANWALLの管理画面にアクセスする際にログイン情報を都度入力する負荷を低減し、クラウド型メールとのシームレスな運用が可能になった。


 GUARDIANWALL Mailファミリーは、フィルタリング機能や配送制御による誤送信対策や情報漏えい対策を図れる「GUARDIANWALL MailFilter」、添付ファイルの自動暗号化や宛先の強制BCC変換で誤送信の被害を無効化する「GUARDIANWALL MailConvert」、メールアーカイブの「GUARDIANWALL MailArchive」の3製品と、3製品の統合したパッケージ「GUARDIANWALL MailSuite」で構成され、必要な製品(機能)を組み合わせて利用可能。


 利用料金は50ユーザー単位のライセンス制で、初年度ライセンス(Linux版)は、GUARDIANWALL MailFilterが26万1000円、GUARDIANWALL MailConvertが13万2000円、GUARDIANWALL MailArchiveが30万9000円、GUARDIANWALL MailSuiteは50万1000円。


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