【医学博士監修】マタニティースイミングの3つの効果とスタート時期は?

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2018年08月09日 21:42  &Mama

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Pregnant woman with foam roller in the pool
source:https://pixta.jp/

「マタニティースイミング」は、1970年代後半、日本医科大学産婦人科の故室岡一教授が、妊娠した海女の流産率が高くないことなどから発想して始めたと言われています(※1)。


今では、妊婦さんに適したプログラムとして「マタニティースイミング」は定着しています。


今回は、マタニティースイミングの効果やいつまでできるの?などのポイントについて、医学博士・川上智史先生の監修のもとご紹介します。



▼「マタニティースイミング」の効果とは?

マタニティースイミングには、心理面や身体の面で、さまざまなメリットがあります。ここでは、大きくわけて3つのメリットについてご紹介します。


1:妊娠仲間が増えて楽しくなる!

マタニティースイミングは、その地域に住む妊婦さんが集まるため、自然と会話も弾んでコミュニケーションが深まり、妊婦仲間ができる機会となります。気の合う妊婦仲間と会えるのも楽しみのひとつになります。


マタニティースイミングをきっかけに、妊娠中から交流ができ、出産後もベビースイミングに一緒に通ったり付き合いが続いてる方も多いですよ。


また、マタニティースイミングは身体をある程度動かすためストレス解消につながります。とかく制限の多い妊娠中に運動ができることは、それだけでも精神的なリラックスに繋がります。


妊娠中は、体重増加により思うように身体が動かせずストレスも溜まりやすいのですが、水中では浮力により身体の重みを気にすることなく動けるので、スイミングは非常に適したストレス解消法になります(※1)。



2:過剰な体重増加の予防に!

マタニティースイミングの参加者の中には「太り過ぎを防ぐため」という動機の方も少なくありません。マタニティースイミングに25回以上参加した妊婦さんには、過剰な体重増加の抑制効果が認められたという報告もあります(※1)。


体重増加の抑制効果として、運動だけでなくマタニティースイミングに通っていることで、体重コントロールに対する意識が高まることや、マタニティースイミングの前には体重測定も行っている所が多く、自ずと体重増加に気をつけられるようにもなっています。


source:https://pixta.jp/
3:お産の準備のために!

スイミングには、呼吸循環機能を向上させる効果が知られており、スイミングの息つぎは分娩時のいきみの間の息つぎに通じるものがあると言われています(※1)。


カリキュラムの中に「水中座禅」と呼ばれる、座禅の姿勢で15秒間潜り、立ち上がって息つぎをしてまた潜る(15秒×3回)という練習を取り入れる施設もあります。これは、いきみの時の息の扱い方や息つぎの仕方のこつを身につけることが目的を言われています(※1)。


スイミングは、力を入れるときと抜くときとがある運動であり、重力の影響が少ない水中では自然と身体の力が抜けるため、出産時のリラックスの体得にも役立つそうです。



▼「マタニティースイミング」を始めるには?

通常妊娠16週〜安定期に入ってからマタニティースイミングを始められる施設が多く、参加の条件としては以下のようなものがあります。



(1) 過去に早産、流産の既往が無い
(2) 子宮口が閉じている
(3) トリコモナス、カンジダに罹患していない
(4) 運動がよくない合併症(心疾患、糖尿病、高血圧症など)を有していない



さらに、医師による妊娠経過証明書や許可書が必要となる施設が多いようです。施設によって細かい参加条件は異なりますので、参加希望する施設に直接確認してみてくださいね。


また、多くの施設では、現場に助産師がいて、体重や血圧をはじめとした妊婦さんの健康チェックをして、その日にマタニティースイミングに参加していいかどうか判断をしています。



▼マタニティースイミング はいつまでできるの?

マタニティースイミングは、主治医からの中止の指示がなく、妊婦さん自身が希望されていて、現場の助産師の判断で問題がなければ、分娩予定日が過ぎても参加される方もいます(※1)。



マタニティースイミングは、「運動療法」ではなく「レクリエーション」である(※1)と言われています。


妊婦さん自身が主体的に参加するものですので、楽しく快適なマタニティースイミングに興味を持った妊婦さんはぜひ挑戦してみてください。



※本サイトにおける医師および各専門家による情報提供は、診断行為や治療に代わるものではなく、正確性や有効性を保証するものでもありません。また、医学の進歩により、常に最新の情報とは限りません。個別の症状について診断・治療を求める場合は、医師より適切な診断と治療を受けてください。



【参考・画像】
※1 助産婦雑誌 52巻11号 1998年11月(医学書院)
※ YanLev, FamVeld / Shutterstock


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