2024年上期のスマートウォッチ販売台数は5.3％減、端末価格上昇の影響も　MM総研調べ

　MM総研は、12月17日に「2024年度上期スマートウオッチ市場規模の推移・予測」の調査結果を発表した。

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　健康意識の高まり需要が一巡したこと、端末価格の上昇などの影響で2024年度上期（2024年4〜9月）の国内販売台数は170.7万台（前年度同期比5.3％減）になった。メーカー別の台数シェアでもAppleが97.5万台（シェア57.1％）で1位となったが、前年度同期と比べ4.8ポイントシェアを下げた。

　2位はHuaweiで17.4万台（シェア10.2％）、3位はXiaomiで16.3万台（同9.5％）、4位はGarminで11.7万台（同6.8％）、5位はGoogleで7.6万台（同4.5％）となった。

　同社は今後、本格的にスポーツに取り組んでいるユーザーや、医療や健康管理のために必要な主に高齢者や法人需要（従業員の健康管理など）などがターゲットになると予測。2024年度通期の販売台数を354万台（前年度比5.8％減）、2027年度には400万台、2028年度には422.2万台までの拡大を見込む。