メンタル不調で会社を辞めたのは？　管理職の16％は「仮病」を疑うが、実態は

　過去3年以内に、メンタル不調者（※）のうち、25.3％が勤務先を退職していた――。パーソル総合研究所（東京都港区）が実施した調査で、このような結果が出た。

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　年代別に見ると、20代は35.9％と他年代より10ポイント以上高くなっており、退職しやすいことが分かった。

　「20代は他年代より売り手市場で求人が多いことに加え、独身世帯が多く家計維持への責任が比較的軽い。こうした背景があるので、体調管理を優先し、退職を選ぶ人が多いようだ」（パーソル総合研究所）

　部下のメンタル不調の対応について、管理職はどのように感じているのか。「精神的な負担が大きかった」（47.0％）、「業務のしわ寄せで、他の部下が疲弊していた」（45.2％）、「業務上の負担が大きかった」（44.3％）が目立った。管理職の4〜5割は、部下の対応を通じて、業務上や精神面の負担を感じているようだ。

　メンタル不調の対応について、「部下が本当に不調なのか分からない（仮病が疑われる）」と答えた管理職は16.6％。ちなみに、過去3年以内にメンタル不調で休職した人のうち、「仮病を使った（身体的な病気・けが＋精神的な病気・メンタルヘルス不調）」と回答したのは、わずか1.0％だった。

　実態として「仮病」の割合は低いものの、職場では仮病への懸念が根強く存在。この認識ギャップが適切な対応の妨げとなる可能性がうかがえた。

　この結果について、パーソル総合研究所は「『相談すれば評価・評判が下がる』という認識などから、職場に相談せず重症化するケースが多い。また、休職中の収入や復職支援の知識不足によって離職につながっていることも。

　キャリアへの不安が強い若手は、相談によって評価が下がることや休職による成長機会が失われるのではないかといった不安がある。上長との面談や研修などを通じて、認識ギャップを埋めていくことが必要だ」としている。

　インターネットによる調査で、20〜69歳男女3025人が回答した。調査期間は8月6〜8日と8月29日〜9月5日。