中国大引：上海総合０．９％高で年初来高値、電子情報関連に買い

　２１日の中国本土マーケットは、主要指標の上海総合指数が前日比２８．３３ポイント（０．８５％）高の３３７９．１１ポイントと反発した。年初来高値を更新している。
　中国の政策に対する期待感が相場を支える流れ。李強・首相は２０日、国内経済の下支えに向け、的を絞った景気刺激策を打ち出す必要があると述べた。中国株の強気論が相次いでいることもプラス。モルガン・スタンレーのストラテジストらは１９日付のレポートで、中国株に対する弱気見通しを撤回した。今週はゴールドマン・サックスやＪＰモルガン、ＵＢＳなども強気見通しを相次ぎ示している。足元では、グローバルヘッジファンドが中国株への投資を積極化しているとも伝わった。ただ、買い一巡後には上値が伸び悩む。「トランプ関税」の警戒感がくすぶっている。トランプ米大統領は自動車や半導体のほか、医薬品、木材などへも追加関税を課すことを検討している。また指数は年初来高値圏で推移しており、利益確定売りが出やすかった。（亜州リサーチ編集部）
　業種別では、電子情報関連の上げが目立つ。大唐電信科技（６００１９８／ＳＨ）、浪潮軟件（６００７５６／ＳＨ）、上海宝信軟件（６００８４５／ＳＨ）がストップ高。中電科数字技術（６００８５０／ＳＨ）が８．２％高、恒生電子（６００５７０／ＳＨ）が６．２％高で取引を終えた。
　電器関連も高い。北京動力源科技（６００４０５／ＳＨ）が４．１％、盛洋科技（６０３７０３／ＳＨ）が３．７％、宏発科技（６００８８５／ＳＨ）が２．７％ずつ上昇した。発電設備株、メディア・エンターテイメント株、機械株なども上昇。半面、石油株、貿易株、農薬肥料株などが売られている。
　一方、外貨建てＢ株相場は、上海Ｂ株指数が１．２０ポイント（０．４５％）安の２６３．８３ポイント、深センＢ株指数が０．５８ポイント（０．０５％）高の１２２４．６７ポイントで終了した。
（編集担当：亜州リサーチ＝サーチナ）