世界の映画産業を震撼、トランプ米大統領の「外国映画100％関税」を考案した俳優が判明

トランプ米大統領が4日に自身のSNSへの投稿で「外国で製作されたすべての映画に100％関税を課す」と発表して世界の映画産業を震撼（しんかん）させる中、この件を考案したのは俳優ジョン・ヴォイト（86）だったことが分かった。

トランプ大統領は1月、ボイト、メル・ギブソン、シルベスター・スタローンの3人をハリウッドの「特別大使」に任命し、ハリウッドの黄金期を再び取り戻すため自身の目となり、耳となり働いてもらうと述べていた。

トランプ大統領が関税の導入を発表した直前、ボイトがフロリダ州パームビーチのトランプ大統領の邸宅を訪れて国内の映画・テレビ製作の活性化計画をトランプ大統領に提出していたと、ワシントン・ポスト紙が報じた。ボイトは5日に、「多くのエンターテインメント業界のリーダーたちと会談した後、業界を支援する税制措置について大統領に提出した」とコメント。提案には、カリフォルニア州やジョージア州などが行っている税額控除に加えて、連邦政府としても10％の税額控除を行うことなどが盛り込まれており、関税に関しては提案の一部に過ぎないと述べている。

一方で「米国で製作できたはずなのに海外で撮影され、他国の税制優遇措置を受けた作品には受け取った優遇措置の120％に相当する関税が課せられる可能性がある」などと説明。「ペナルティーを意図したものではなく、公正な競争条件を確保するために必要な措置」だと述べている。また、ヴォイト氏の計画では劇場公開作品に加えて米国の放送ネットワーク、ケーブルテレビ、ネットフリックスなどストリーミングサービス、YouTubeなどデジタルプラットフォームにおけるハリウッド作品のほぼすべてに適用されるとしている。

一方、ギブソンとスタローンは共に新作映画の海外撮影を控えており、この件について沈黙を貫いている。スタローンはトランプ大統領の発表に驚いたとの情報も伝えられているが、新型コロナウイルスによるパンデミックやストライキからいまだ回復途上にある映画業界にとって壊滅的な打撃となる可能性が指摘されている。（ロサンゼルス＝千歳香奈子）