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テレビ朝日系「報道ステーション」(月〜金曜午後9時54分)の大越健介キャスターは1日夜の放送で、イラン攻撃をめぐるトランプ米大統領のさまざまな発言を念頭に「超大国アメリカのトップが、今や世界にとってのリスクとなっている」と、厳しい認識を示した。
米国とイスラエルによる2月28日のイラン攻撃から1カ月が経過し、原油の海上輸送の要衝となっているホルムズ海峡をイラン側が事実上封鎖したことで、世界の至るところで影響が出ている現状を、番組ではあらためて報じた。
食品や生活必需品や燃油サーチャージなどの値上げのほか、石油製品「ナフサ」由来商品の不足や値上げへの懸念が深刻になっている現実も伝えた。
トランプ氏は1日、自身のSNSに、イラン側から「停戦要請」があったと一方的に投稿。「ホルムズ海峡が自由で問題なく通行できるようになれば停戦を検討する」「それまでは徹底的に攻撃する」などと主張したが、イラン側はその主張を否定。トランプ氏の言動が世界を振り回す状態が一貫して続いている。
大越氏は「仮にトランプ大統領が一方的に勝利宣言して、軍を引き上げたとしても、この中東のエネルギーインフラが受けた大きなダメージは、日本を含む世界経済に、広く長く影響を及ぼしそうです」と述べた。
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その上で「超大国アメリカのトップが、今や、世界にとってのリスクとなっている現実からも逃れられません」とも指摘。イラン攻撃が今後もし収束に向かったとしても、エネルギーや経済の面で世界各国が受けたダメージは簡単に回復するわけではない現実にも触れた。
この日は、新年度最初の放送だった。大越氏は「新しい年度の始まりに当たって私たちが目にしているのは、複雑に傷つき、かつてなくもろくなってしまった国際秩序の姿です」とも口にした。
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