ひとり親家庭、物価高で休日の食事「2食以下」の子ども急増 - 「食事を抜く」親も

グッドネーバーズ・ジャパンは2026年4月14日、「ひとり親家庭の収入・暮らしの状況に関するアンケート」の結果を発表した。本調査は2026年2月18日〜3月3日の期間、フードバンク「グッドごはん」を利用する低所得のひとり親家庭を対象にオンラインで実施され、1818名から有効回答を得た。


○学校給食のない休日、子どもの食事回数が減少



普段から学校給食を利用している子どもをもつ世帯において、「子どもの1日の食事回数」が1日2食以下となる割合は、休日に平日の3倍へと増加することが判明した。


休日に食事回数が少なくなる理由としては、「経済的に余裕がなく、家庭で十分な食事を用意することが難しいため」が最多を占めている。物価高の影響により十分な食事を用意することが一層困難となっており、自由記述では「肉類や魚介類が高すぎて食べさせられない」「成長期に必要な摂取量を食べさせてあげられていない」といった切実な声が寄せられている。


○自らの食事を抜く保護者



保護者自身の食事状況については、およそ5割が「1日2食以下」で生活していることがわかった。経済的な理由で食事の量や回数を減らす頻度について質問したところ、食事を減らすことがある人のうち「ほとんど毎日」との回答が最多となっている。



「自分は1日1回しか食べていない」「子どもにはお肉やお魚を出し、自分は豆腐を食べている」など、保護者が日常的に自らの食事を諦めて子どもを優先している実情が示されている。

○物価の上昇で奪われる食事



物価上昇が続く中での暮らしぶりについて、「非常に苦しい」「やや苦しい」を合わせた割合は約9割にのぼった。物価上昇の影響により生活でよくとっている行動を尋ねたところ、「自分(保護者)の食事の量や回数を減らす」が最も多く選択された。家計が困窮する中で、保護者の食事を削ることで対応している構図が浮かび上がっている。


○厳しさを増す家計



回答者の経済状況は極めて厳しく、約半数が「世帯年収200万円未満」であり、およそ5割が非正規雇用で就労している。就労者のうち職場で賃上げが「なかった」と回答した人は約6割に達し、実質的な家計負担が増している。



固定費支出後、日々の生活費や食費として月々使える金額については、「月3万円未満」の回答者が約4割を占めた。総務省の家計調査(2025年)における2人世帯の平均食費(79340円)などと比較しても、極めて切迫した状況にあることがわかる。


○家庭内で対応できる余地は残されていない



調査結果から、保護者が自らの食事を削るだけでは対応しきれない段階に陥っていることがうかがえる。フードバンク「グッドごはん」の支援を求める家庭は増加の一途をたどっており、子どもたちを取り巻く環境は深刻化している。グッドネーバーズ・ジャパンは、この現実を社会全体で共有し、支え合う視点を持つことが不可欠であるとしている。（みるず）