酷暑から社員を守れ＝建設「朝型」、ポロシャツ駅員も

　今夏は各地で最高気温４０度以上の酷暑日が観測される中、企業が現場で働く社員の熱中症対策に力を入れている。建設会社は作業時間を「朝型」にシフトするほか、鉄道会社は駅員らの制服に通気性の高いポロシャツを導入する。

　大林組は７〜８月の建設現場の作業時間を午前７時〜午後１時とする。通常は午前８時〜午後５時だが「熱中症リスクのさらなる低減を図る」としている。工期に影響が出る場合は、気温の低い時期に作業時間を延長するなどして対応する。

　ＪＲ西日本は５月から現場で保守・点検などを担当する作業員に、熱中症関連の情報を閲覧できる自社開発アプリを提供。各現場での取り組み事例や対策グッズなどを共有する。９月以降、駅員や乗務員約１万５０００人に半袖ポロシャツの制服を試行導入する。従来の半袖シャツのデザイン性を保ちつつ、通気性や吸汗性を向上させた。

　西武鉄道は、山岳エリアで作業する係員の休憩所として、エアコンや冷蔵庫などを備えたキャンピングカーを活用。これまでの休憩所は往復約４０分かかる場所もあるといい、作業効率の向上にもつながる。

　にぎわいを見せる商業施設でも対策が進む。松屋銀座（東京都中央区）の屋上のビアガーデンは、従業員が体の温度変化を可視化できる「示温（しおん）シール」を腕に貼って営業。一定の温度に上がると、ピンク色で人のイラストが浮き出る仕組みで、提供するファンケル（横浜市）と１カ月実証する。従業員の下村みず紀さん（２３）は「特にキッチンは暑さがこもる。色が変化すると、水を飲もうと意識することが増えた」と話す。

　昨年の労働安全衛生規則改正で、事業者には熱中症対策が義務付けられた。帝国データバンクが７月に実施した調査によると、酷暑日・猛暑日で業務に「支障が出た」と答えた企業の割合は５０．０％に上っており、効果的な対策が急務となっている。