被災地、熱中症警戒＝真夏日記録し対策急務―仮設の見回り開始・能登地震半年

　能登半島地震の被災地では、今月中旬に真夏日を記録。気温上昇による熱中症が懸念され、高齢者が多い仮設住宅では見回りなどの取り組みも始まった。能登地震は７月１日で発生半年。本格的な夏を前に専門家は「細心の注意を払わなければいけない」と対策を急ぐよう求めた。

　気象庁によると、石川県珠洲市と輪島市では６月１２日、それぞれ最高気温が３１．１度と３２．７度の真夏日となった。その後も２２日まで２５度以上の夏日が続いた。

　珠洲市では、市社会福祉協議会の職員が仮設住宅を回り、熱中症対策を呼び掛けている。同協議会の角井栄美さん（３９）らは１８日、全２６戸が並ぶ仮設住宅を訪れ、住民に水のペットボトルなどを配布。受け取った８０代女性は「水を飲んで気を付けたい」と応じた。

　角井さんは「仮設住宅は室内に熱がこもりやすい。熱中症になって倒れてしまわないか心配だ」と表情を曇らせる。

　輪島市でも同じ取り組みが始まった。２８．４度を記録した１９日、市から委託されたボランティア団体が門前地区の仮設住宅を訪問。水やタオルなどの物資を渡しながら、エアコンを使用しているかどうかなどを確認した。

　入居者の多くは「エアコンを使っているので大丈夫」（９０代女性）、「水分補給は小まめにしている」（７０代男性）と対策を取っていたが、「夫が冷房の風を嫌がるので扇風機を使っている」（７０代女性）、「エアコンは普段から年に何回かしか使わない。まだ大丈夫だ」（８０代女性）と話す人もいた。

　北陸学院大の田中純一教授（災害社会学）は「奥能登の仮設住宅では６５歳以上の入居者が多い。電気料金は自己負担なので、出費を抑えるためにエアコンの使用を控える人も多い」と指摘。「冷房を利かせた集会所を開放して集まってもらう方法もある。隣同士やボランティア、行政など地域全体で住人の異変に気付ける仕組み作りが必要だ」と話した。