災害後「公的機関サイト活用を」

青森県で最大震度５強を観測した地震を巡り、「人工地震」を主張するＸ（旧ツイッター）上の投稿＝２１日（一部、画像処理してあります）

　青森県で最大震度５強を観測した２０日の地震を巡り、Ｘ（旧ツイッター）などのＳＮＳでは、「人工地震だ」といったデマや誤情報が拡散されている。専門家は「必要に応じてＳＮＳと距離を置き、公的機関のウェブサイトなどを活用して」と呼び掛けている。

　Ｘには地震発生直後から「人工地震だ」といった投稿が相次いだ。震源は三陸沖だが、北海道日高沖で調査活動中だった海洋研究開発機構の探査船「ちきゅう」が地震を引き起こしたとの投稿も複数見られ、５万回以上閲覧されたものもあった。

　いずれの投稿も科学的な根拠は示していなかった。同機構の担当者は「探査船の掘削は地球全体の動きに影響を与えられるものではない」と投稿内容を否定している。

　時事通信がＳＮＳ分析ツール「ブランドウォッチ」を使って調べたところ、「人工地震」などに言及したＸの投稿数（リポスト含む）は、２０日の地震発生直後から増加し、２１日までに６０００件を超えた。このうち、「デマに注意」といった誤情報を指摘する内容を含む投稿もあったが、全体の２割程度にとどまった。

　短文投稿アプリ「Ｔｈｒｅａｄｓ（スレッズ）」では、地震発生の数日前に「震度５以上が来ます」と投稿され、２１日までに約１万件の「いいね」が付いた。このアカウントは以前から根拠を示さず「近々地震が来ます」といった投稿を繰り返していた。気象庁は「現在の科学的知見からは地震の予測は難しく、日時と場所を特定し、予知する情報はデマと考えられる」としている。

　動画投稿アプリ「ＴｉｋＴｏｋ（ティックトック）」には、生成ＡＩ（人工知能）で作ったとみられる、倒壊した建物から避難する人々の動画もあった。同アプリでは「地震」などと検索すると、信頼できる情報源で確認するよう呼び掛けるバナーが表示される。

　東北大災害科学国際研究所の佐藤翔輔准教授（災害情報学）は「災害が起きた後は不安になりやすく、不確かな情報が出回りやすい」と指摘。「必要な情報は公的機関のウェブサイトなどで収集し、ＳＮＳから距離を置くことも選択肢の一つだ」と話している。　

地震巡るデマ、ＳＮＳで拡散＝「人工」指摘投稿、６０００件超―専門家「公的機関のサイト活用を」

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