Jリーグ、クラブ名称に関する一部報道に対し声明「検討されていない内容であり、事実無根」

　Jリーグは13日、クラブ名称に関する一部報道に対して公式声明を発表した。

　13日、国内の一部メディアが、Jリーグがスポンサー企業名入りのクラブ名称を認めることで最終調整に入っていると報道。この案にはコロナ禍明けで苦しむクラブ経営のメリットを拡大する狙いがあり、早ければ来シーズンから施行される可能性があると伝えられた。
　
　しかし、Jリーグは公式声明にてこの報道を否定。「本件は、実行委員会や理事会でも全く検討されていない内容であり、事実無根です」としたうえで、「Jリーグでは、Jリーグ規約にて『チーム名および呼称には地域名（ホームタウン）が含まれているものとする』と定めており、今後も地域と一体となったクラブづくり、サッカーの普及、振興につとめてまいります」と現行路線の継続を改めて強調した。

　なお、クラブの名称について定めたJリーグ規約第31条は以下の通り。

（1）Jクラブの法人名、チーム名および呼称（以下総称して「名称」という。ただしチーム名および呼称には地域名が含まれているものとする）
（2）Jクラブとしての新規入会にあたっては、その名称について事前に理事会の承認を得るものとする
（3）Jクラブの名称は、原則として変更することができない。ただし、正当な事由がある場合において、Jリーグの承認を得たときはこの限りではない