暮らし向き、１５年ぶり低水準＝物価上昇で―日銀調査

　日銀が１４日発表した６月の「生活意識に関するアンケート調査」によると、現在の暮らし向きについて１年前に比べ「ゆとりが出てきた」と回答した人の割合から、「ゆとりがなくなってきた」の割合を引いた「暮らし向きＤＩ」がマイナス５７．２と、前回３月調査（マイナス５２．０）から悪化した。２００９年９月調査以来１５年９カ月ぶりの低水準となった。

　ゆとりが「なくなってきた」は前回調査から５．１ポイント増え６１．０％、「出てきた」は０．１ポイント低下の３．８％となった。「ゆとりがなくなってきた」と答えた人のうち、「物価が上がったから」を理由に挙げた人の割合は９３．７％に達した。１年前と比べた景況感は「悪くなった」との回答が７０．５％を占めた。

　１年後の物価が現在と比べ、どの程度変わると思うかとの質問に対しては、回答の平均値がプラス１２．８％と、前回のプラス１２．２％を上回り、比較可能な０６年９月以降で最高だった。現在の物価が１年前に比べ「上がった」と回答した人の割合は９６．１％と前回並みだった。

　調査は全国の満２０歳以上を対象に、５月１日〜６月３日に実施。トランプ米政権が鉄鋼・アルミニウムと自動車への追加関税や、相互関税の一部を発動してから初めての調査となったが、その影響について日銀は「確たることは言えない」としている。