マンU、コスト削減に向けた大規模なリストラを敢行？　全従業員の4分の1にあたる最大250人が解雇か

　プレミアリーグのマンチェスター・ユナイテッドが、コスト削減に向けた大規模なリストラを行うようだ。3日、イギリスメディア『BBC』などが伝えている。

　イギリスの多国籍化学企業『INEOS（イネオス）』がクラブの一部株式を買収して以降、大幅な改革を進めていると報じられるマンチェスター・ユナイテッド。新たに共同オーナーへと就任した“敏腕実業家”ジム・ラトクリフ氏は、コスト削減を重要なミッションに掲げており、その一環としてクラブに勤める全従業員の4分の1にあたる最大250人の解雇を決めたという。

　さらに、不必要と判断されたクラブによる複数の活動も廃止となる模様。同メディアは、「この動きの背後には2つの重要な要因があると考えられる」と主張し、節約できると予想される数千万ドルが、トップチームの強化費とリーグが定める収益性および持続可能性規則（PSR）の遵守のために用いられると説明した。

　なお、イギリス紙『デイリー・メール』によると、マンチェスター・ユナイテッドが抱える従業員「1112人」は他クラブに比べても多く、リヴァプールは「1005人」、チェルシーは「788人」、トッテナムは「719人」、アーセナルは「649人」、マンチェスター・シティは「520人」となっているようだ。

　また、同クラブの関係者は内々に、「人員削減の決定は軽々しくなされたものではなく、慈善部門であるマンチェスター・ユナイテッド財団を除いて、クラブの全分野に影響が及ぶ」と語ったと伝えている。