能登の被災地でインスタントハウス設置　きっかけは東日本大震災

　能登豪雨で被災した人に安心して過ごせる場所を提供しようと、石川県輪島市などで簡易住宅「インスタントハウス」の設置が進められている。

　インスタントハウスは2011年の東日本大震災をきっかけに、名古屋工業大学の北川啓介教授が考案した。5年以上の開発期間を経て、被災地では23年2月のトルコ・シリア地震で初めて実用化された。

　組み立て時間は最短1時間。防炎シート製のテントを空気で膨らませ、内側から発泡ウレタンの断熱材を吹き付ければ完成する。

　元日の能登半島地震でも被災した6市町に計180棟が設置され、被災者が生活したり休憩したりするスペースとして活用された。

　北川教授は豪雨直後に被災地入りし、9月26、27日に輪島市と穴水町に最大8人が寝泊まりできるインスタントハウス（高さ約4メートル、面積20平方メートル）計6棟を設置した。

　4棟はボランティア用の宿泊場所として使われ、残りの2棟は子どもたちが集う場所として利用されている。10月初旬までにさらに10棟程度増やす予定だという。

　県によると、今回の豪雨で県内で計23の河川が氾濫し、仮設住宅も含めて相当数の家屋が床上浸水などの被害を受けた。全容は調査中だという。

　北川教授は「浸水した仮設住宅から避難し、再び車中泊をする人が増えている。災害関連死をゼロにするためにも、ゆっくりと足を伸ばして過ごせる場所を提供したい」と話す。

　北川教授はインスタントハウスを無償提供するための寄付も呼びかけている。詳細は名古屋工業大のウェブサイトへ。【古川幸奈】