株式会社パーソル総合研究所（東京都港区）は、このほど「更年期の仕事と健康」に関する定量調査の結果を発表しました。それによると、更年期症状が重度であるほど、自発的な貢献意欲やワークエンゲージメントが低下する傾向が見られ、離職する意向を持つ人が増えることがわかったそうです。
【調査結果を見る】更年期症状について、上司や同僚の理解がある？
調査は、全国の25〜64歳の正社員男女2000人、および軽度レベル以上の更年期障害がある40〜50代の正社員1500人（女性1000人、男性500人）、女性上司50人を対象として、2024年7月〜8月の期間にインターネットで実施されました。
その結果、40〜50代正社員のうち、「軽度」レベル以上の更年期症状保有者は、女性が44.5％、男性が37.2％となり、女性の8.0％が「要長期治療」レベル、男性の7.1％が「重度」レベルに分類されることがわかりました。
しかし、女性においては「要長期治療」レベルの人でも41.3％が「自覚がない」と回答。一方、男性では「重度」レベルでも66.1％が無自覚であることが明らかとなりました。
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更年期症状に対して、多くの人が無自覚のまま仕事をしている一方で、「更年期症状がある日の生産性」は男女いずれも平均で50%前後に低下しており、特に「軽度」の症状では1日あたり女性で「3.79時間」、男性で「2.65時間」作業に支障をきたすことがあることが判明しました。
また、更年期症状が高い場合（女性の要長期治療レベル／男性の重度レベル）、自発的な貢献意欲やワークエンゲージメントが低下する傾向が見られたほか、「昇進を辞退したい」と考える人が大幅に増加。それに加えて、「離職」に対する意向も増加していることから、セルフケアと職場内の理解・支援が不可欠であることがうかがえます。
特に、更年期症状がある女性においては、「食事改善」や、上司による「柔軟な働き方の許容」、同僚による「情報提供」などによってジョブ・パフォーマンスが高くなるほか、継続して働く意向も増加することが示されています。
ただし、更年期症状を抱える女性のうち、職場で上司や先輩・同僚に「相談をしている」割合は症状レベルにかかわらず1〜2割程度にとどまっており、特に、「精神的な症状（気分の変動や集中力の低下）に対して理解が得られなかった」は80.9％、「症状を軽視された」では77.3％と多くの女性が職場での理解不足を経験していることで相談に対するハードルが高くなっていることがうかがえました。
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調査を実施した同所は、「ネガティブな言動として、侮蔑・嘲笑や症状を軽視するような言動、体調不良による休みや休憩を認めないといった”更年期ハラスメント”は離職につながりかねない。上司や同僚が更年期に対する理解を深め、更年期に対するネガティブな言動をなくし、健康と仕事の両立に対するポジティブな言動を増やすことが重要」と述べています。
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【出典】
▽パーソル総合研究所
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