「よくぞ言ってくれた」“中居問題”で株主に詰められたフジテレビの情けなさ、米ファンドからの厳命

　中居正広をめぐる女性スキャンダル。疑惑の目が向けられるフジテレビについて、アメリカの投資ファンドからある厳重な“指令”がくだされ、話題となっている。

　完全にテレビから消えた中居。『ザ!世界仰天ニュース』（日本テレビ系）や『中居正広の金曜日のスマイルたちへ』（TBS系）など担当していた5番組はすべて差し替え、もしくは休止となっている。『THE MC3』（TBS系）に至っては今年一度も放送されていない。

　中居と女性の会食をセッティングしたといわれるフジテレビの男性幹部の存在は、度重なる報道で世間に広く認識されている。ところがフジテレビは昨年末、「当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません。会の存在自体も認識しておらず、当日、突然欠席した事実もございません」と完全否定してみせたのだ。

「つまり捏造された事実を報じられたというのです。フジのこの主張が確かなものならば、今後男性幹部と会社の名誉回復のため法的手段に訴えることも考えられます」（芸能ジャーナリスト、以下同）

『重大な欠陥があることを露呈している』

　そんなモヤモヤとした空気を打ち破ったのは“外圧”だった。

「1月14日、米投資ファンドのダルトン・インベストメンツとその関連会社が、フジテレビを傘下に置くフジ・メディア・ホールディングスの取締役会に対し、第三者委員会での調査や信頼の回復を求める書簡を送付していたことがわかったのです。ダルトンはグループ全体でフジ株式の7%以上を保有している、まぎれもない“株主”です」

　この投資ファンドが送った書簡にはどんな内容が書かれていたのだろうか?

「ダルトン側は、一連の問題へのフジの対応には透明性が欠けているなどとして、『コーポレートガバナンス（企業統治）に重大な欠陥があることを露呈している』と指摘。『視聴者やスポンサーからの信頼を維持することは、会社の持続的な成長を維持するために不可欠な要素』だとして、『この問題をあいまいにせず、適切かつ迅速に扱う』ことを要求。さらに、外部の専門家でつくる第三者委員会を設置し、調査や再発防止策を策定するよう求めています」

　企業の方針決定や戦略において大きな発言力を持つ株主による“厳命”。この報道に対してネット上では、

《やはり海外の人権意識は高いですね。日本の曖昧さをきちんと指摘している》
《海外の手が入らないと、改善しないところは明治維新から変わってないですね》
《株主からの当然の要求ですね》
《よくぞ言ってくれました》

　と拍手喝采だ。こうした指摘がないと、テレビ局は自浄作用が働かないものなのだろうか?

「古くからのテレビ局の体質がそうさせているのでしょう。男性幹部が女性を中居さんに“上納”させたと言われていますが、これを認めると、長年の悪しき習慣に関するパンドラの箱を開けなければいけないことになるためです。しかしいずれにしても、このままダンマリを決め込むと、かえって傷口を広げかねません」（制作会社ディレクター）

　まがりなりにも“上場企業”のフジテレビ。真実を明るみにすべきところだが……。