災害時にスマホを活用する方法、ソフトバンクと兵庫県伊丹市が伝授　阪神・淡路大震災から30年で

　兵庫県伊丹市は1月15日、阪神・淡路大震災から30年という節目を前に、ソフトバンクの協力を得て、スマートフォンを活用した災害への備えを学ぶ「スマホ教室 防災講座」を伊丹市立生涯学習センターで開催した。

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　阪神・淡路大震災は1995年1月17日に発生した大地震で、内閣府によると死者の数は6432人だ。日本では今後も南海トラフ地震などのさまざまな災害、気候変動が起こると予想される。

　伊丹市は、阪神・淡路大震災で被災地となった市で、デジタルデバイドの解消や地域住民の防災意識向上を目的として、本講座を開催するに至った。阪神・淡路大震災当時の状況や、近年の防災課題を踏まえ、災害時にスマートフォンをどのように活用できるかを実践的に紹介した。

　「日頃からスマホの困りごとを解決する」ことを仕事とする、ソフトバンクの「スマホアドバイザー」である北本氏は、「ソフトバンクが防災テーマ以外にもさまざまなテーマでスマホ教室を開催している」と参加者に案内した。

　北本氏は、地震、水害といった災害が起きた際、どの避難場所が使えるかを事前に確認する方法を説明した。さらに、LINEアプリの使い方として、グループトークや音声入力、写真を送信する方法の他、伊丹市運営のLINE公式アカウント「伊丹市」や、「伊丹市防災」を紹介し、普段から街の情報収集に関する重要性や、防災強化の啓発も行った。

　本講座の参加者からは、「知らなかったことを学べた」「家でも実践してみる」という声が寄せられたという。