退職に対する心理的ハードルの変化　入社後3年は在籍したほうがいい？

　パーソルキャリア（東京都港区）が運営する調査機関「Job総研」は「2025年 退職に関する意識調査」を実施した。退職に対する心理的ハードルが下がってると思う人は94.3％、入社後3年は在籍した方がいいと考える人は59.2%だった。

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　退職に対する心理的ハードルについて、「下がっていると思う派」が94.3％で大多数を占めた（「とても下がっていると思う」27.7％、「下がっていると思う」41.8％、「どちらかといえば下がっていると思う」24.8％の計）。年代別にみると、20代と40代が96.5％、50代が91.9％、30代は91.0％という結果となった。

　退職への心理的ハードルが下がっていると回答した552人に理由を聞いた。最も多かったのは「一般的な選択肢となっている」（79.3％）で、「無理に長く勤める必要性がない」（51.4％）、「自己成長に前向きな風潮がある」（48.7％）が続いた。

　また、入社後3年は在籍した方がいいかについては、「そう思う派」が59.2％と過半数を占めた（「とてもそう思う」8.4％、「そう思う」19.3％、「どちらかといえばそう思う」31.5％の計）。

　3年以内の退職に関して、賛成派からは「転職のハードルは下がっているし若いうちにチャンスがあれば飛び込んでみるのは良いと思う」「会社に忠誠を立てる時代は終わった。自身の幸福を最大限にするための選択をすべきだと思う」、反対派からは「同じ仕事でも3年以上経験すると、その仕事への奥深さが見えてくる」「転職は今どき普通だが、すぐ辞めずに相談や環境を変えようと動いてみると違う視点が見える」といった声が寄せられた。

　職場を辞めようと思っても辞められなかった経験については、「ある派」が54.9％で過半数を占めた（「とてもある」10.1％、「ある」21.4％、「どちらかといえばある」23.4％の計）。

　辞められなかった経験ありと回答した321人に理由を聞いた。1位は「転職先が見つかるか不安」（76.9％）で、「一時的に収入が減る不安」（38.6％）、「現職より悪い環境になる不安」（34.0％）が続いた。

　同僚の退職による転職意欲への影響については、「転職意欲が上がる派」（68.1％）が7割近くに（「とても転職意欲が上がる」10.6％、「転職意欲が上がる」19.0％、「どちらかといえば転職意欲が上がる」38.5％の計）。

　同僚の退職でネガティブな印象を持つ年数では、平均が1.2年以内、中央値が1.0年以内、最頻値が1.0年以内となった。一方、同僚の退職でポジティブな印象を持つ年数では、平均が4.2年以降、中央値が3.0年以降、最頻値が3.0年以降となった。

　"3年は在籍した方が良い"という意識がない場合の退職のしやすさについて、「退職しやすいと思う派」が71.2％だった（「とても退職しやすいと思う」16.9％、「退職しやすいと思う」21.5％、「どちらかといえば退職しやすいと思う」32.8％の計）。

　また、今後の転職周期予想では、平均が3.2年、中央値が3.0年、最頻値が3.0年となった。

　今の時代、早期離職は「当たり前だと思う派」が77.8％にのぼった（「とても当たり前だと思う」15.6％、「当たり前だと思う」25.6％、「どちらかといえば当たり前だと思う」36.6％の計）。

　転職周期が早まることによる影響を聞いた。「人材が育成されない」（60.9％）が最多で、「管理職が減る」（35.4％）、「企業の賃上げが必須になる」（32.8％）が続いた。

　調査は全国の20〜50代の男女（現在職を持つJobQ Town〈ジョブキュータウン〉登録者）を対象に、3月5〜10日にインターネットで実施した。有効回答数は585人。