MMDLaboが運営するMMD研究所は4月2日、「在留外国人の通信サービスに関する調査」の結果を発表した。対象は通信を契約している在留外国人の男女750人で、調査期間は2月21日から3月10日となる。
今回の調査は、出入国在留管理庁が2024年10月18日に発表したデータをもとに、前年からの増加数が高かった「ベトナム」「ネパール」「インドネシア」「ミャンマー」「中国」出身の在留外国人を対象としている。
契約している通信サービスは「楽天モバイル」が21.0%、「ソフトバンク」が15.6%、「NTTドコモ」が14.5%となった。
契約している通信サービスを知った時期は「来日後」が71.5%、「来日前」が27.6%。知った経路は「<来日後>知人や同僚の紹介」が15.2%、「<来日後>広告」が13.9%、「<来日後>家電量販店やモバイルショップ」が13.0%となった。
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契約している通信サービスの契約理由を複数回答で聞いたところ「料金が安いから」が42.8%、「データ容量が自分に合っていたから」が38.9%、「プロモーションやキャンペーンが魅力的だったから」が33.5%。契約した時期は「来日後」が90.7%、「来日前」が8.9%で、契約経路は「<来日後>自分で携帯ショップで契約した」が44.4%、「<来日後>自分でオンラインで契約した」が21.6%、「<来日後>仲介業者(学校を含む)を通じて契約した」が13.0%となった。
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