米Appleは5月1日（現地時間）、第2四半期（1月〜3月期）の決算を発表した。売上高は前年同期比5％増の953億5900万ドル、純利益は5％増の247億8000万ドル（1株当たり1ドル65セント）だった。
売上高、1株当たり純利益ともにアナリスト予測（売上高は946億6000万ドル、1株当たり純利益は1ドル63セント）を上回った。
ティム・クックCEOは発表文で、「サービス部門の2桁成長を含む、力強い四半期業績を報告できた」と語った。サービス部門の売上高は266億4500万ドルで、過去最高を更新した。
製品別の売上高は、iPhoneが2％増の468億3100万ドル、Macは7％増の79億4900万ドル、iPadは88％増の64億200万ドル、ウェアラブル、ホーム、アクセサリーは9％減の75億2200万ドルだった。サービス部門の売上高は12％増で過去最高の266億4500万ドルだった。
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同四半期には、iPhone 16e、第11世代のiPad、Macの新モデルを発売している。
地域別の売上高は、中華圏以外は前年同期より増加した。
クック氏は業績発表後の電話会見で、3月四半期における関税の影響について説明した。サプライチェーンと在庫の最適化に成功したため、関税の影響は限定的だったが、次の四半期については現時点では関税の影響を正確に見積もることはできないと語った。その上で、関税率や政策が変更されないとすれば、影響額は9億ドルのコスト増加につながると推定すると語った。
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