年収が下がる人の共通点は？　転職で“損する”職種と業種

　転職でひとつの重要なポイントとなる年収だが、中高年ではどうなっているのか。エン・ジャパン（東京都新宿区）の調査によると、2024年に転職した35〜59歳で、決定時に年収が「上がった」と答えたのは49％と、「下がった」（41％）を上回ったことが分かった。

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　年収が上がった割合を年代別で見ると、30代は54％、40代52％、50代42％と、年代が上がるほど割合は下がっていた。

　転職コンサルタントに、ミドル世代において「転職後に年収が上がる人の職種」を聞いた。最も多かったのは「経営・経営企画・事業企画系」（40％）。以下「営業・マーケティング系」（30％）、「技術系（IT・Web・通信系）」（29％）、「コンサルタント系」（27％）、「技術系（建築・設備・土木・プラント）」（23％）が続いた。

　「経営・経営企画・事業企画系」と回答した転職コンサルタントからは、「事業推進力があるプレイングマネージャーの需要が高いため、収入面を一定以上上げることで採用を容易にしたい意向がある」「経験値が高いのと、業務遂行能力が高いため」といった声があった。

　一方、「転職後に年収が下がる人の職種」で最も多かったのは「事務・管理系」（43％）だった。以下「営業・マーケティング系」（31％）、「サービス・流通系」（16％）、「経営・経営企画・事業企画系」（13％）、「技術系（建築・設備・土木・プラント）」（9％）が続いた。

　「事務・管理系」と回答した転職コンサルタントからは、「管理部門系は、大手や上場企業の年収水準と、IPO準備中や非上場企業とは給与水準が合わない印象。また、企業規模によって必要になるスキルセットが違う分、即戦力としての転職が難しい印象であり、年収が下がるケースが多いと感じる」「役職が詰まっており、配置できる役職が下がったり、社内のルールが転職前と異なるため、勉強期間という位置付けで下がる傾向を感じる」などの意見があった。

●転職後に年収が上がる人の業種、下がる人の業種

　「転職後に年収が上がる人の業種」を聞くと、最も多かったのは「IT・インターネット」（43％）。以下「メーカー」（37％）、「建設・不動産」（33％）、「コンサルティング」（28％）、「メディカル」（12％）が続いた。

　「IT・インターネット」と回答した転職コンサルタントからは、「PM（プロジェクトマネージャー）は特に引き合いが強く、給与を吊（つ）り上げる要因になっている」といった声があった。

　一方、「転職後に年収が下がる人の業種」で最も多かったのは「メーカー」（41％）だった。以下「流通・小売・サービス」（31％）、「建設・不動産」（19％）、「インフラ・教育・官公庁」「物流・運輸」（いずれも11％）が続いた。

　「メーカー」と回答した転職コンサルタントからは、「年功序列で高くなっている方から、他のメーカーへの転職を希望されることが多いが、メーカーは40代までの採用がメインであるため、中小企業か技術者派遣に転職する印象」などのコメントがあった。

●転職後に年収が上がる人の役職、下がる人の役職

　「転職後に年収が上がる人の役職」を聞くと、最も上がる割合が高かったのは「課長クラス」（62％）。以下「部長・次長クラス」（58％）、「主任・係長クラス」（40％）、「本部長・事業部長クラス」（29％）が続いた。

　「課長クラス」と回答した転職コンサルタントからは、「即戦力採用を前提としているところが多く、10〜15年程度の社会人キャリアを積んでいる方が対象となるため」といったコメントがあった。

　一方、「転職後に年収が下がる人の役職」で最も下がる割合が高かったのは「役職なし」（47％）だった。次いで「主任・係長クラス」（36％）、「課長クラス」（28％）、「部長・次長クラス」（27％）が続いた。

　「役職なし」と回答した転職コンサルタントからは、「役職を持っている方はスキルと経験が豊富なこともあり上がる可能性はあるが、ミドル層で役職なしの場合だとスキル面がないと年収が下がる可能性がある」といった意見があった。

　インターネットによる調査で、年収の増減についての対象は「ミドルの転職」を利用し転職した35〜59歳で、調査期間は2018年1月1日〜2024年12月31日。その後の項目についての対象は「ミドルの転職」を利用するコンサルタント214人で、調査期間は2月26日〜3月4日。