ランチ代は424円のまま　物価高でも増やせないビジネスパーソンの昼ごはん事情

　物価の上昇が続いているが、家計に影響が出ている人はどのくらいいるのだろうか。20〜50代のビジネスパーソンに尋ねると「家計は昨年以上に苦しい」（52.0％）と答えた人は半数を超え、2024年の調査時（44.0％）より上昇していることが、食の福利厚生サービスなどを手掛けるエデンレッドジャパン（東京都港区）の調査で分かった。

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　家計への影響が最も大きいと感じる値上げ項目を尋ねたところ、1位は「米」（80.7％）で、2位は「生鮮食品」（53.3％）、3位は「光熱費」（46.3％）という結果に。生活必需品の値上げが、家計への大きな負担となっていることがうかがえる。

　コメの価格高騰が勤務日のランチに「影響がある」と答えたのは64.7％だった。ランチ内容別に見ると、弁当・自炊派、外食派ともに大きな差は見られないものの、コメ高騰の影響が幅広い層のランチに及んでいることが見て取れた。

　具体的な影響について、弁当派は「材料費のコスト上昇」（57.3％）が最多となり、「ご飯の量を減らした」（28.9％）、「パンや麺などに主食を置き換えた」（25.5％）と続いた。

　外食派は「米を使ったメニューの価格上昇」（55.1％）、「定食などのご飯の量が減った」（37.4％）、「外食頻度が減った」（28.9％）が上位を占めた。

●ランチ代は平均424円

　勤務日のランチ代平均については、前年と同じく424円だった。内容別にみると、「持参した弁当」が320円から279円に、「飲食店」が929円から813円に減少した。

　ここ1年で、勤務日に使えるランチ代が「減った」と回答した割合が34.8％となった。この結果について、エデンレッドジャパンは「ランチ代が上昇傾向にあるにもかかわらず、支出が増えていない背景には、家計の悪化により使える金額自体が減っている現状がある」と分析する。

　勤務日にランチを「食べないことがある」と答えたのは24.3％だった。欠食頻度については「週2〜3回以上」（52.7％）が半数以上を占めるなど、“ランチ抜き”が一部のビジネスパーソンにとって常態化していることがうかがえた。

　「ランチを食べない」人の仕事への影響について、「やる気・集中力の低下」（45.9％）が最多となり、以下「仕事のペースの低下」（32.9％）、「判断力・思考力の鈍化」（30.8％）が続いた。

　調査は、20〜50代のビジネスパーソン600人を対象にインターネットで実施した。調査期間は、5月16〜19日。