「新4K/8K衛星放送」対応テレビが出荷・販売台数で半数超え！

　新4K/8K衛星放送の開始から6年半が経過した。2019年から、対応するテレビの出荷推移と薄型テレビの販売に占める割合など、現時点での状態を整理する。

その他の画像はこちら　その前に、薄型テレビを取り巻く状況について振り返ってみる。11年7月のアナログ放送停波に向けて、09年5月の麻生内閣の時、エコポイント制度が始まり、デジタルチューナーを搭載するテレビへの置き換えを促進していった。

　11年12月に東芝は世界初の4Kテレビ「55X3」を発売。その後テレビメーカー各社が4K/8K対応製品を発売していく。17〜18年にかけて有機ELテレビも登場し、高精細化が進んでいった。ちなみに15年10月には「TVer」の見逃し配信サービスがスタートしている。

　新4K/8K衛星放送は16年12月に試験放送、2年後の18年12月に本放送が開始になった。電子情報技術産業協会（JEITA）の出荷統計から、対応するテレビの出荷台数を算出すると、19年は172万2000台だった。翌年から出荷数は増加し、21年の313万8000台がピーク。その後、出荷台数は落ち着いて200万台中盤で推移している。

　次に、薄型テレビの総出荷台数における新4K/8K衛星放送に対応するテレビの割合をみる。19年は35.4％に過ぎなかったが、翌年は54.6％と半数を超え、21年以降は6割近い比率を維持している。

　販売の状況について、家電量販店・ネットショップの実売データを集計する「BCNランキング」を用い、薄型テレビ全体の販売台数に占める新4K/8K衛星放送対応テレビの割合を算出した。

　19年は25.4％だったが、21年には54.5％、24年は50.8％と現在では過半を占める。先ほどのJEITAの出荷台数から算出した割合を若干下回っているのは、出荷統計に含まれていない薄型テレビメーカーの販売が含まれているため。

　次に平均単価をみると、19年当時は、ハイエンドの機種に対応チューナーが搭載されていたため、14万5200円と高額だった。20年には13万600円、21年には12万円台と年々下落。その後12万円台で落ち着いたが、24年に13万4800円と上昇に転じる。円安や部材価格の高騰による影響もあるが、徐々に大画面化が進んでいることも平均単価上昇の一因となっている。

　今後も薄型テレビの約半数が新4K/8K衛星放送対応テレビという割合で推移していくだろう。ただし、動画配信サービスや見逃し配信サービスなどの普及・拡大が、薄型テレビにおける新4K/8K衛星放送対応の割合に影響を与える可能性も考えられる。（BCN総研・森英二）

＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店・ネットショップからパソコン本体、デジタル家電などの実売データを毎日収集・集計している実売データベースで、日本の店頭市場の約4割（パソコンの場合）をカバーしています。