連日猛暑が続く中、スマートフォンの充電に欠かせないモバイルバッテリーの取り扱いには、例年以上に細心の注意を払う必要がある。先日報じられたJR山手線車内でのモバイルバッテリー発火事故のように、ひとたび事故が起きれば、甚大な被害につながる可能性も否定できない。私たちは、モバイルバッテリーの危険性を正しく認識し、適切な対処法と予防策を身につけておくことが求められている。
モバイルバッテリーをはじめとするリチウムイオン電池搭載製品は、現代社会において必要不可欠な存在だが、その一方で、関連する事故は年々増加傾向にあり、特に夏場に多発する傾向が顕著だ。製品評価技術基盤機構(NITE)が公表しているデータは、この現状を如実に物語っている。
NITEに通知された2020年から2024年までの5年間の製品事故情報によると、リチウムイオン電池搭載製品の事故は1860件に上り、その約85%にあたる1587件が火災事故に発展しているという。これらの事故は、春から夏にかけて気温の上昇とともに増加し、6月から8月にかけてピークを迎える傾向にある。これは、高温環境がリチウムイオン電池の特性に与える影響を強く示唆しており、まさに「夏バテ(夏のバッテリー)」には十分な注意が必要だといえるだろう。
リチウムイオン電池内部には可燃性の電解液が含まれており、発火した場合には大規模な火災に発展する危険性がある。こうしたリスクを回避し、安全にモバイルバッテリーを利用するためには、NITEが提唱する「リチウムイオン電池搭載製品の火災事故を防ぐ3つのポイント」をしっかりと理解し、実践することが極めて重要となる。
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●1つ目:正しい購入が事故を防ぐ第一歩──それ本当に信頼できるメーカー? リコールになっていない?
まず、最初のポイントは「正しく購入する」ことだ。近年、インターネット通販などで安価なモバイルバッテリーが数多く流通しているが、中には安全性が十分に確認されていない製品や、偽造品も少なくない。信頼できるメーカーや販売店から購入することはもちろんのこと、購入前には必ず製品がリコール対象になっていないかを確認し、購入後も常に最新のリコール情報をチェックする習慣をつけるべきだ。
特に、純正品ではない「非純正バッテリー」は、互換性が不十分であったり、粗悪な部品が使用されていたりするケースがあり、予期せぬ事故につながるリスクを常に抱えている。安価であるという理由だけで安易に飛びつくことは、かえって大きな代償を伴う可能性があることを理解しておこう。
●2つ目:正しい使用が事故を未然に防ぐ──モバイルバッテリーは炎天下や衝撃に弱い
次に重要なのが「正しく使用する」ことだ。リチウムイオン電池は、高温環境や強い衝撃に非常に弱い特性を持っている。炎天下の車内や直射日光の当たる場所など、高温になりやすい場所にモバイルバッテリーを放置することは絶対に避けるべきだ。また、落下させたり、硬いものにぶつけたりといった強い衝撃も、内部構造を損傷させ、発熱や発火の原因となることがある。リュックサックやカバンの中で他の硬い物とぶつからないように保護したり、持ち運びの際には専用のケースに入れるなどの配慮も有効だろう。日頃からモバイルバッテリーを丁寧に扱うことで、思わぬ事故を未然に防ぐことができる。
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●3つ目:異常時の正しい対処が被害を最小限に抑える──消火に使用できるのは何?
そして、万が一の事態に備え、「正しく対処する」方法を知っておくことも不可欠だ。モバイルバッテリーを充電・使用する際は、時々様子を確認し、異臭がする、異常に熱くなる、膨張している、変形しているといった異常を感じたら、すぐに充電や使用を中止しなければならない。そして、最も重要なのは、実際に発火してしまった場合の対処法だ。NITEは、Xアカウントを通じて「モバイルバッテリーの消火には『水』も使用できる」と呼びかけている。
近くに消火器がない場合でも、火花が収まった後に、ペットボトルなどで大量の水をかけて消火を試みることが有効だという。もし消火が困難だと判断した場合は、速やかにその場から避難し、119番通報して消防に任せるべきだ。水没させることが可能であれば、発火したモバイルバッテリーを水中に沈めることで、再発火のリスクを低減させることが期待できる。
●取り扱いを誤れば甚大な被害をもたらす可能性
モバイルバッテリーは日頃使うスマートフォンやゲーム機の「Nintendo Switch」を充電する際に大変便利なツールだ。しかし、その取り扱いを誤れば甚大な被害をもたらす可能性がある。特に気温が高くなる夏場は、そのリスクが高まることを肝に銘じておく必要がある。今回紹介した「正しく購入する」「正しく使用する」「正しく対処する」という3つのポイントを日頃から意識し、安全にモバイルバッテリーを使用することが、私たち自身の安全を守る上で最も重要なことだといえる。
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リコール対象製品を探す方法(写真:ITmedia Mobile)15
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