ラグビー日本協会の岩渕健輔専務理事(49)が8日、都内で理事会後に取材に応じ、35年W杯に共同開催で立候補する可能性を否定しなかった。
従来は単独開催が中心だったが、国際統括団体のワールドラグビー(WR)は35年大会について共同開催の可能性を示唆しており「他の国ともやっていくのか、正式な開催の表明は慎重に進める」と口にした。
9月、WRが35年大会の開催地選定に関し、今年10月から招致の意向表明を受け付け、27年11月に決定すると発表。日本協会の土田雅人会長は立候補する意向を表明している。
日本は19年大会で単独開催した実績がある。同専務理事は慎重な姿勢を見せつつ「12月中までに開催の必要な書類をそろえた上で立候補する。日本協会の意向は全く変わっていない。W杯を再び日本に招致する。WRから詳しい内容が届くことになっているので、精査した上で手続きを踏んでいきたい」と意気込んだ。
共催について「W杯をサステナブル(持続可能)にする考えは間違いなくある。サッカーW杯、五輪でもそういう方向性は出ている」と分析。「WRとして共催を望むなら、共催に準ずる形でする必要がある」とした。
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共催国についても「東アジアだけではなく、地域的に距離のある場所でも開催されるのは否定されるものではない」と明かした。【飯岡大暉】
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