関西鉄道大手、業績好調＝万博特需で臨時ボーナス

　関西の大手鉄道会社は、大阪・関西万博の「特需」で業績を大きく伸ばした。主要６社のうち、４社が２０２６年３月期通期の純利益予想を上方修正。このうち、大阪メトロとＪＲ西日本は社員に「臨時ボーナス」の支給を決めた。

　２５年９月中間決算で、鉄道事業は軒並み増収を確保した。会場最寄りの大阪メトロ夢洲駅は万博期間中の利用者数が４０００万人を突破。ＪＲ西日本は、公式キャラクター「ミャクミャク」人気を追い風に万博オフィシャルストアの売り上げも好調だった。両社は特別手当として、社員１人当たり最大で２０万円、１２万円をそれぞれ支払う。

　京阪ホールディングスは、ホテルなどレジャー・サービス事業の中間営業利益が前年同期比８割増を記録した。上野正哉副社長は「ホテルの稼働率が想定以上に上がった。大阪のホテルは『パンパン』だった」と振り返る。

　一方、万博来場者に古都・奈良や風光明媚（めいび）な伊勢志摩エリアなどへ足を延ばしてもらう思惑は外れた。近鉄グループホールディングスは、万博前の２２年春に奈良と結ぶ観光列車「あをによし」を投入。期間中は大阪メトロの車内モニターで沿線の観光情報を流したが、笠松宏行常務は「志摩地域への客数が比較的少なかった」と肩を落とした。

　「万博後」の観光客誘致は今後の課題。笠松氏は「熱気が残っている間に、プロモーションを打つ予定だ」と、巻き返しを誓った。