【NPB】榊原コミッショナー「ファンが納得できる形で」CS見直しなど「山積み」課題を総括

プロ野球の榊原定征コミッショナー（82）が5日、日本野球機構（NPB）の仕事始めにあたり、クライマックスシリーズ（CS）制度の見直し、MLBとの年俸格差問題、ワールドベースボールクラシック（WBC）の放映権問題など、26シーズンの重点課題を総括した。

CS制度については、勝率5割未満のチームがCS進出、優勝する可能性について問題意識を示した。「現行制度がそのままでよいという意見もあるが、ファンや関係者が納得のいく形へ調整する必要がある」と述べ、特に5割未満のチームの扱いに関しては、アドバンテージ設定などの案が出ていると説明した。

日米の年俸格差の問題にも触れた。榊原コミッショナーは「MLBの年俸水準は日本の最高年俸と比べても桁違いで、選手にとって高い処遇を選ぶのは自然」と認めつつ、「年俸格差は大きすぎる。処遇の調整は今後避けて通れない課題だろう」と述べた。

大学生や高校生がNPBを経由せず直接MLBに挑戦する動きについても、「世界の舞台で活躍したいという思いは自然であり、制度的にも問題はない。選手が自己決定できる仕組みになっている」と理解を示した。また、ポスティング制度を利用して渡米する動きについては「（移籍人数を）無制限にしてしまうのではなく、日米の合意に基づく現行制度を見直す余地はある」と述べ、将来的な制度検討の必要性を示唆した。

また、今春開催されるWBCの国内放映権を巡り、Netflixによる独占配信の枠組みが話題となっている点については、「アメリカとは事情が異なる」とした上で、「日本では地上波の影響力が依然として強い」と説明した。「ネット配信はあっても良いが、できるだけ多くの視聴者が視聴できるよう、時間差で地上波放送するなど、関係者と協議している」と明らかにした。

また、野球振興とデジタル戦略への取り組みについても言及した。中学生や未就学児向けの野球普及イベントを促進し、将来の競技人口拡大に向けた取り組みを行う。デジタル事業については、独自配信サービス「NPBプラス」を3月に本格始動させる方針。ビッグデータの活用による新たな収益源創出にも意欲を見せた。

コンプライアンス強化への思いもにじませた。昨年発生したオンラインカジノ問題を踏まえ、コンプライアンスの徹底を最優先事項とする方針を再確認。「規律と信頼を維持するため、職員1人1人が法令順守の意識を高める必要がある」と、NPB全体での体制強化を訴えた。

榊原コミッショナーは、「多くの課題が山積みしているが、これらをひとつひとつ丁寧に議論し、ファンが納得できる形で前進したい」と締めくくった。