2025年最も読まれた記事は…？　TRAICY記事閲覧数トップ10から2026年を占う【コラム】

TRAICYでは航空や鉄道・バス、ホテルやクレジットカード、旅行情報など様々なジャンルの記事を配信している。2025年最も読まれた記事を振り返りたいと思う。

昨今のアクセス数の推移をみると、必ずしも旅行業界のトレンドと、TRAICYの記事の閲覧数は一致しなくなってきたというのが率直なところだ。理由はいくつか考えられるが、最も大きいのは、記事の閲覧される入り口の変化だ。以前、X（旧：Twitter）やFacebookなどのSNSからアクセスされることが多かったが、徐々にGoogleなどのアプリのサジェストに変化している。

そしてそうした変化の結果、閲覧数が多くなる記事は、意外性のある記事や、タイトルから具体的な記事を推測しにくい記事に集中しつつあるという所感である。こういう観点でいえば、TRAICYでよく取り上げる、航空会社のセールや、旅行会社のクーポンなどのキャンペーンの記事も、詳細を確かめるためによく閲覧される傾向にある。

第9位「ソラシドエア、割引運賃「ソラシドスペシャル」を販売　片道4,500円から」、第7位「じゃらんnet、「じゃらんクーポンフェス」開催　クーポン追加配布開始」、第3位「ピーチ、「国内線セール」開催　片道3,190円から」というラインナップは特徴的だ。

ただ、国内航空各社は利益の確保に苦労している。ソラシドエアは2025年4~9月期で純利益が600万円だったというニュースが大きな反響があった。あくまでセールはプロモーションの一つ。認知度を上げたうえで、利便性で選んでもらえる航空会社であり続けることが生き残るために重要だろう。

また、航空自衛隊のアクロバット飛行チーム「ブルーインパルス」の話題も、「近くを飛行するならぜひ見たい」という需要からか、閲覧数が多かった。（第10位「ブルーインパルス、きょう展示飛行　大阪・関西万博開幕」、第8位「ブルーインパルス、東京都内各所で展示飛行実施　9月13日」）

今回、ランキングでは選外となったが、今年の旅行業界の話題の多くを大阪・関西万博が占めたのは言うまでもない。ただ、会期終了間際にはチケットがあるにもかかわらず予約枠が不足し、入場できないといったトピックや、希望するパビリオンに入場できないなど、ネガティブな取り上げられ方をされたのも事実。とはいえ、筆者の周りをみると総じて「なんだかんだ万博は楽しめた」という声がほとんどなので、結果オーライだろうか。

そんな関西からは、「JR西日本、「スマートICOCA」のサービスを順次終了」が第6位にランクイン。すでにICOCAがApple Pay・Androidのおサイフケータイに対応しており、利用拡大していることを受けた動きとみられる。

モバイル端末の対応とともに、クレジットカードでの鉄道乗車の対応も急速に進んだ1年だった。関西では大阪・関西万博を見据え、大阪メトロなどが24年10月にクレジットカードでの鉄道乗車に対応。関東圏でも来春以降を見据え、社局をまたいだクレジットカードでの鉄道乗車に対応するなど利便性の向上が期待できる。

利便性といえば、こんなニュースがランクイン。第2位「東横イン、チェックイン時間を午後3時に　4月1日から」。東横インは2026年に創業40年を迎える。今年2月にオープンする高知の店舗をもって、全47都道府県に出店を完了するなど、目が離せなさそうな存在だ。

ビジネスホテルの業界トップは東横インだが、全国で屈指の知名度を誇る、旅館の業界トップといえば加賀屋。第5位「加賀屋、4棟すべてを解体　新たな旅館建築」の話題。2024年の能登半島地震から2年。現地は復興が進むが、まだ残るの大きさは計り知れない。

昨今の外国人観光客の増加の恩恵を、旅館はあまり受けられていないといわれる。外国人観光客には、1泊2食付きを基本とする旅館のスタイルはなじみがないという。そんな中で報じられた「界 阿蘇」の閉館のニュースが、個人的には印象的だった。

外国人観光客の増加にあまり連動しない旅館について取り上げたが、東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドの株価も実はさえない。第4位に「オリエンタルランド、特別株主優待を実施」がランクインしたが、最新のIR情報などによれば、外国人観光客の増加にはあまり対応せず、来場者数は横ばい。投資家の目線も冷ややかになってしまっているかもしれない。

さて、ここまで、さまざまな目線から2025年の旅行業界を見てきたが、じつはTRAICYの閲覧数ランキングの第10位から第2位までみてきているのが面白いところ。では、第1位は何か。想像してみてほしい。

答えは「航空機内でのモバイルバッテリーの取り扱い、7月8日から変更」だった。少し意外な印象もあるが、確かに2025年の旅行業界、ショッキングな航空機や鉄道車両内などでのバッテリーの出火が印象的だった。そして、誰もがスマートフォンをもち、電池の持ちを気にする時代である。こういった問題が露呈するのはむしろ遅すぎたのかもしれない。

ただ、モバイルバッテリーの問題は、日本人や日本に住む人に限った話ではなく、外国人にも共通する問題である。モバイルバッテリーの取り扱いについても、外国人観光客にもわかるように、日本語以外でもしっかりと発信していくべきだろう。

こうした問題に限らず、増加した外国人観光客に何を認識してもらい、何を守ってもらうのか、という問題は、今後の課題になりうるかもしれない。こういった問題に個人や民間事業者単独で対処するのは困難である。官民共同や政治主導でより良い社会を追い求めていく動きを、ポスト万博の2026年は期待すべき、なのかもしれない。