日本代表も出場するFIFAワールドカップ26は、今年6月11日の開幕まで半年を切っている。その一方で、ホスト国最大のアメリカにおいては、ドナルド・トランプ大統領による関税政策・グリーンランド領有交渉や、ICE（アメリカ合衆国移民・関税執行局）による民間人への発砲事件など、国内外で政治的緊張が高まっている。
そんななか、1998年から2015年までFIFAの会長職を務めたゼップ・ブラッター氏が、FIFAワールドカップ26のために、アメリカに渡航しようとするサポーターに対して、自粛を促した。同氏は、知己であるスイス人弁護士のマーク・ピート氏が「サポーターへのアドバイスはただひとつ。アメリカには行かないで、ということです。いずれにせよ、テレビで観たほうがよく見えると思います。入国後、サポーターは当局に対して適切な行動をとらない場合、即座に本国へと送還されることを覚悟すべきです。運が良ければ、という条件付きですが…」とスイス紙『Tages-Anzeiger』に発言したのを受け、自身の公式Xにて、以下のように綴っている。
「『サポーターへのアドバイスはただひとつ、アメリカには行かないことです！』と、マーク・ピート氏がこのワールドカップに疑問を投げかけるのは当然だと思います」
なお現在、アメリカがグリーンランド領有を巡り、反対するヨーロッパ諸国に対する追加関税を示唆したこともあり、ドイツなどで大会ボイコットや開催中止を求める声が上がっている。
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