GoPro 中国勢に追い抜かれた背景

　アクションカメラの代表格といえば米GoPro社が展開する「GoPro」だ。だが、近年はその存在感が薄れている。

　2023年ごろまで世界シェアトップを維持していたものの、2024年には中国・深センのShenzhen Arashi Vision（シンセン・アラシ・ビジョン）が手掛ける「Insta360」に追い抜かれた。日本国内のシェアも4割程度を維持していたが、中国勢が台頭して2社で40％を超える中、GoProは10％を下回っている。中国勢は低価格ながらGoProと同等の製品を供給してきた。先駆者が安い中国勢に淘汰（とうた）される経緯はロボット掃除機「ルンバ」にも共通している。

●日本勢が押さえる市場に食い込んだが……

　GoProの歴史は水中撮影可能なフィルムカメラから始まった。その後ビデオ撮影可能なデジタルカメラを発売している。当時はスマホも普及しておらず、デジタルカメラ市場では日本製がシェアを握っていた時代だった。

　そんな中、創業者の趣味がサーフィンだったこともあり、運動中に撮影することを目的として開発。装着しながら撮影する「アクションカメラ」として、新市場を開拓することに成功した。

　アウトドアや旅行で没入感のある映像を撮れるため、GoProは人気商品となった。特に2010年代からスマホとともにSNSが普及すると、投稿用の映像を撮影したいニーズをつかんだ。ソニーなど日本勢も同市場に参入したが、GoProの存在感を前にシェアを伸ばすことはできなかった。

　GoProは2014年に米NASDAQ市場に上場、累計出荷台数は5000万台を突破している。だが冒頭の通り、近年のシェアは低下している。出荷台数は2015年に約660万台を記録したものの、2025年は約200万台と3分の1にまで減少した。年間売上高も減少傾向で、営業赤字が続いている。

●価格は安いのに、機能は同等以上の中国勢

　競合のShenzhen Arashi VisionはもともとVR用のカメラなどを手がけていたが、2016年に「Insta360」ブランドでアクションカメラ市場に参入した。

　もともとスマホに接続して使うカメラを展開しており、4K画質に対応するなど、カタログスペック上の画質はGoProと大差ない性能だった。その上で名称通り360度カメラであり、カメラ周りの全ての景色を撮影することが可能だ。GoProが360度カメラを搭載したのは2018年発売の「GoPro Fusion」が初であり、Insta360が先手を打っている。

　Insta360の販売価格はおおむね3万～4万円台で、5万円超のGoProシリーズより安く、価格面でも優位性があった。憶測だが「Insta360」という名称自体も、Instagramを連想させることで宣伝効果を発揮したと筆者は考えている。

　Shenzhen Arashi Visionと並ぶ中国勢のDJIはドローン大手として知られる。アクションカメラ市場では後発で、2019年発売の「Osmo Action」で同市場に参入した。当初、ドローンには他社のアクションカメラを採用していたが、その後、自社開発に乗り出したという。当時の販売価格は約4万5000円で、GoProより1万円程度安く設定。4K画質に対応し、一定の防水機能も備えていた。2025年には同社初の360度カメラ「Osmo 360」シリーズを発売した。

●「ルンバ」と同じ歴史を繰り返すのか

　筆者が見たところ、大手家電量販店で販売しているアクションカメラはInsta360とDJIが中心で、GoProは目立たないところに置いてあることが多い。中国勢の両社が売れているのは、やはり価格が主な理由だ。両社は7万円以上のハイエンドタイプから3万～4万円台の低価格モデルまで、幅広いラインアップをそろえる。GoProは3万円台のエントリーモデル「HERO」を販売するが、6万円以上のハイエンドモデルが中心だ。

　価格帯の差は主に電池寿命や手ブレ補正機能、防水機能の差に現れている。だが中国勢の低価格モデルでも4K画質を備え、カタログスペック上は1.5時間以上稼働する。アクションカメラ特有の広角撮影も可能だ。画質面でGoProを評価する意見も聞かれるが、一般向け用途なら大差ないというのが正直なところだ。

　中国勢はまず低価格で中国国内の市場を押さえ、コストを低減した上で海外市場を開拓した。アクションカメラ市場を開拓した後、中国勢に追いつかれたGoProの流れは「ルンバ」と共通する。

　米アイロボット社は2002年にロボット掃除機のルンバを発売し、パイオニアとして市場を開拓した。一時期はシェア7割を獲得したが、2010年代から低価格帯で攻める中国勢が台頭し始め、シェアを落とした。その後、この1月には中国メーカーの「杉川机器人有限公司（ピセア）」グループがアイロボットを子会社化している。

関連記事：『一時は世界シェア7割も経営破綻　「ルンバ」はなぜ中国勢に負け、買収されてしまったのか』

　アクションカメラもロボット掃除機も画期的な商品だが、イメージセンサーのように基礎研究を積み重ねるものではなく、既存の部品と技術を組み合わせた製品である。そして既存技術の活用や組み立ては中国の得意とする分野であり、人件費や調達コストを理由に他の国が勝つのは難しい。

　家電メーカーのように複数の製品を展開していれば、ブランド力を活用して一定の地位を維持できたかもしれない。だが、GoProは多角化にも失敗した。2016年にドローン事業に参入したものの、アクションカメラと同じくDJIに淘汰され、2018年に撤退した。

　GoProは近年の赤字で自己資本比率の低下が続き、2～3月の株価は1ドルを下回った。上場した2014年には90ドルを超えていたこともある。NASDAQ市場では株価が30営業日連続で1ドルを下回った場合、上場廃止の対象銘柄となり、180日間の猶予期間で改善しなければ上場廃止となる。現在は再び1ドルを超えたが、予断を許さない状況だ。非常に買いやすい状態であり、アイロボットのように中国企業の軍門に下る可能性も見えている。

※下記の関連記事にある【完全版】では、配信していない中国勢のアクションカメラの画像とともに記事を閲覧できます。

●著者プロフィール：山口伸

経済・テクノロジー・不動産分野のライター。企業分析や都市開発の記事を執筆する。取得した資格は簿記、ファイナンシャルプランナー。趣味は経済関係の本や決算書を読むこと。

「GoPro」は「ルンバ」と同じ未来をたどるのか　かつては世界一も中国勢に追い抜かれた背景

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