飲食料品、今夏にも値上げラッシュ再燃か　中東情勢で包装コスト上昇

　帝国データバンクの調査によると、5月の主要な食品メーカー195社における、家庭用を中心とした飲食料品の値上げは計70品目だった。単月の値上げ品目数が100品目を下回るのは4カ月ぶりだ。1回当たりの平均値上げ率は約13％だった。

【画像】月別値上げ品目数の推移

　中東情勢の悪化を背景に、食品包装などで大幅な値上げが相次いでいる。同社は「飲食料品では早ければ今夏中、遅くとも秋ごろにかけて広範囲な値上げラッシュ再燃の可能性が高い」と指摘した。

　1〜9月の累計では、6290品目が値上げとなった。前年同期の年間値上げ予定品目（1万4409品目）に比べ、2026年は予定分を含めても約6割減のペースとなった。年間の平均値上げ率は15％で、前年並みの水準を維持している。

　2026年の値上げについて、食品分野別ではマヨネーズ類やドレッシング類など「調味料」が2053品目で最多だった。「加工食品」は1993品目で、冷凍食品やパックごはん、缶詰、即席めんなどが値上げ対象となった。焼酎・ワインなどの「酒類・飲料」は1074品目だった。

　値上げ要因は「原材料高」が99.6％を占めた。「包装・資材」は69.9％と前月を上回り、年間では2023年以降で最も高い水準となった。一方「物流費」（73.6％）、「エネルギー」（59.5％）、「人件費」（49.4％）はいずれも前月から低下した。

●包材メーカーの値上げ要請も相次ぐ

　帝国データバンクが4月上旬に約1700社を対象に実施した別調査では、原油高が続いた場合、24.6％の食品企業が「3カ月未満」で主力事業の縮小につながると回答した。中小食品メーカーからは「PP（ポリプロピレン）・PE（ポリエチレン）を原料とする包材メーカーからは猶予期間なしの大幅な値上げの要請が相次いでいる」との声も寄せられた。

　現状では食品フィルムやラベルインクなど包装関連資材の値上げが中心だが、飲食料品でも中東情勢の悪化による影響が出始めているという。ホルムズ海峡の事実上の封鎖が早期に解除されても、石油化学製品の物流混乱は長期化する可能性がある。

　帝国データバンクは「食用油をはじめとする世界的な食糧需給のひっ迫や、原油高に連動した原材料や輸送コスト増の影響、今夏以降に上昇が見込まれる電気・ガス（エネルギーコスト）など、各方面で複合的なコスト上昇圧力が予想される」と指摘した。

　本調査は帝国データバンクが2026年5月における食品の値上げ動向と展望・見通しについて分析し、4月30日に発表した。品目数および値上げは各社発表に基づく。価格据え置き・内容量減による「実質値上げ」も対象に含む。