●特集：アセットの「再定義」サバイバル
【画像】レクサスが求めた「街の石材店」 「捨てる石」がブランドになった逆転の発想
既存の強みや過去の成功体験が、変化の激しい現代では足枷になる――。そんな危機感を持つデジタル戦略リーダーに向け、本特集では保有資産を時代に合わせて読み替える「アセットの再定義」を徹底解剖。自社のコア技術やノウハウを新たな価値を持たせる、企業の具体策を探ります。
「墓じまい」という言葉が定着し、樹木葬や散骨など供養の形が多様化する中で、墓石市場は縮小が続いている。日本有数の墓石・石製品の産地として知られる愛知県岡崎市でも、最盛期に350軒ほどあった石材店は、いまでは70〜80軒ほどに減ったという。そんな業界で、まもなく創業100年を迎えるのが、稲垣石材店（愛知県岡崎市）だ。
同社の主力事業は現在も墓石だが、2016年に家業を継いだ4代目の稲垣遼太氏が新たな柱として、石の器ブランド「INASE（いなせ）」を育てている。完全オーダーメイドで、購入希望者へのヒアリングを通じて、色味や材質などを踏まえて石を選定。職人が希望のサイズや形に応じて一つ一つ製作する。
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石ならではの重厚感や質感を生かした器は、高級レストランやミシュランの星付き店から支持を集め、国内外で高い評価を得ている。加えて、器づくりや従来の墓石・石像づくりで培った加工技術は飲食業界の枠を超えて注目を集め、「ミラノデザインウィーク2026」（毎年イタリア・ミラノで開催される世界最大級のデザインイベント）では、レクサスの作品「SPACE」の床材に使う石の加工も同社が手掛けた。
縮小する市場の中で、街の石材店はどのように新しい事業を育ててきたのか。稲垣氏に話を聞いた。
●墓じまいの時代に、家業を継いだ4代目
稲垣石材店の歴史は1927年、初代の稲垣清市氏（4代目の曾祖父）が石像を彫る職人として独立したことに始まる。2代目の時代には石像と墓石づくりの2つが主力事業となり、3代目の父の時代には墓石の事業が売り上げの9割以上を占めるようになった。
だが、その墓石市場はこの20年ほど縮小を続けている。バブル崩壊後、庭を彩る石像や灯籠といった嗜好（しこう）品の需要は落ち込み、庭付き一軒家から集合住宅へと住環境も変化。さらには、墓を撤去して管理を終える「墓じまい」が広がり、100万〜200万円かけて家の墓を建てることが当たり前ではなくなっていった。
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稲垣氏が家業を継いだ2016年も、そうした逆風のさなかにあった。当時は同業の間にも「斜陽産業だから子どもは戻ってこなくていい」という空気があり、店をたたむ石材店も少なくなかったと稲垣氏は振り返る。
それでも同氏は、まず墓石の枠内で新しい需要を起こそうと、夫婦それぞれの実家（両家）が一緒に入れる墓や、墓じまいのサービスを1〜2年ほど試した。ただ、いずれも会社を支える新しい柱になるほどの手応えはなかった。
●「捨てる石」を加工したら商品になった
家業を継いだ当初、稲垣氏の主な仕事は、墓を建てる現場の手伝いや会社の掃除、そして墓石の加工で出る端材を組合が運営する処分場へ運ぶことだった。「石を捨てに行くたびに、素人考えかもしれないが『もったいない』と感じていました」と、稲垣氏は振り返る。
何かに活用できないかと、空き時間を使って端材に穴を開けてペン立てを作ったり、職人に頼んでペーパーウェイト（紙が飛ばないようにする重し）に加工したりしていた。
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長く倉庫に眠っていた石の器をフリーマーケット程度の価格でネットショップに出品してみたところ、その商品を見た神戸のステーキ店のシェフから「石の皿を作ってほしい」と依頼が舞い込んだ。さらに、金沢のミシュランの星付きすし店からも「石のすし台（すしを提供する際に使う台）を作れないか」と問い合わせが入った。
稲垣氏は当時、中小企業向けの無料相談窓口「岡崎ビジネスサポートセンター」に事業の相談を重ねていた。その中で「処分している端材」「高級店から寄せられたオーダー」「創業以来培ってきた加工技術」という3つの要素を組み合わせれば、新たな事業になるのではないかという考えに至る。
そうして、石の器ブランド「INASE」が誕生した。
ブランド名の「INASE」は、創業者の稲垣清市氏が石材店仲間から「イナセ」「イナセさん」と呼ばれていたことに由来する。稲垣石材店を縮めた呼び名で、創業者への敬意も込めて採用した。また「粋（いき）で威勢がよい」という意味を持つ「いなせ」という言葉の響きにも魅力を感じ、ブランド名に重ねたという。
●墓石づくりの技術が、唯一無二の器になる
INASEの特徴は、顧客の要望を丁寧に聞き取り、石の種類や厚み、加工方法まで提案しながら、一つ一つオーダーメイドで形にしていく点だ。料理人などの、石に詳しくない顧客から「こんなものは作れるか」と相談を受けることも多いが、稲垣氏は「やったことがないから無理、とは言わない」と決めているという。
要望を受け止めた上で、職人と実現可能性を検討し、石のプロとして最適な石種や加工方法を提案する。方向性が固まれば、食器であれば料理人の意見も取り入れながら仕上げていく。こうした伴走型のものづくりが、「相談できる石材店」という独自の立ち位置につながっている。
その土台にあるのが、約100年にわたって墓石や石像づくりで培ってきた加工技術だ。墓石づくりでは、大きな石を寸法通りに切り出し、表面を均一に磨き上げ、美しく仕上げる精度が求められる。一方、INASEではあえて、石を割った際に現れる凹凸や、天然石ならではの模様や質感をデザインとして生かすことも少なくない。
「同じ石でも、磨けば光沢が出ますし、あえて磨かず自然な質感を残すこともできます。どちらを好むかはお客さまによって異なります」
墓石とは使う石も加工方法も異なるため、職人は案件ごとに新しい石と向き合うことになる。これまで加工した石は約100種類に上るという。
技術力が特に問われたのは、あるフレンチレストランのシェフから受けた「石そのものを器にしたい」という依頼だった。スープなどの液体も盛り付けられるよう、石の中心部をくり抜いて器を作り、さらに石製のふたを載せても継ぎ目が分からないように仕上げた。
「石は自然物なので、もともと亀裂や傷が入っていることがあります。加工して初めて亀裂が見つかることもあり、その場合は液体が漏れてしまう恐れがあるので使えません。途中まで加工しても廃棄せざるを得ないことも少なくありません」
価格は原石代と加工時間を基に決めている。箸置きなどの小物やシンプルな平皿は2000〜5000円ほど、すし台やふた付きの器は2万〜4万円ほど。丸一日かけて製作するような製品では5万円を超えることもある。
こうしたものづくりは、やがて飲食業界の枠を超えて広がっていった。当初は飲食店向けのブランドとしてスタートしたが、口コミやSNS、メディアを通じて認知が広がり、植物を生ける花器やお香立てのほか、住宅や商業施設の内装、什器（じゅうき）、家具などの依頼も寄せられるようになる。これまでの相談件数は400件を超え、その約3分の2が法人だという。
取引先の一例が、全国で工芸品や生活雑貨を扱う中川政七商店だ。オンラインショップではINASEの器を販売するほか、一部店舗では什器用の石も採用された。また、岡崎市内のアウトレットモールには、岡崎産の石を使ったベンチを納入した。
レクサスとの仕事も、こうした広がりの中から生まれた。きっかけは、愛知県内で発行される新聞に掲載されたINASEの記事だった。レクサスのデザイナーが記事内の黒い石の器を印象深く覚えており、新たな作品で黒い石を使う構想が持ち上がった際、稲垣石材店へ相談したという。
稲垣氏は作品のイメージに合う石種や必要な厚み、加工方法を提案し、デザイナーとともに仕様を詰めていった。こうして完成したのが、2026年4月のミラノデザインウィークで公開されたレクサスのインスタレーション作品「SPACE」だ。その床には、稲垣石材店が加工した石と技術が採用されている。
●新たな柱への伸びしろと、業界の課題
かつて処分していた墓石の端材も、INASEの器に活用できるようになったことで、廃棄量は大きく減った。年間約10トン出ていた端材が、半分ほどまで減る年もあるという。
INASEの売り上げは会社全体のおよそ2割を占める。一方で、残る大半は今も墓石事業によるものだ。墓石市場が縮小を続ける中、一つの事業に依存し続けることには限界がある。そこで稲垣氏は、INASEの売り上げ比率を5割まで高め、墓石と並ぶもう一つの柱へ育てたいと考えている。
「どんな形であっても、石材店として会社を続けていきたい。そのためには、INASEを早くもう一本の柱に育てる必要があります」
その実現に向けて、採用に力を入れる。2025年4月には、美大出身の新卒をINASE担当の職人として迎え、製作は2人体制になった。ブランドは若い世代にも届くものになりつつあるようだ。一方で、長年培われてきた加工技術を次世代へどう継承していくかは、依然として大きな課題だという。
さらに、石材業界全体の縮小によって、石材加工を支える周辺産業も細り始めている。例えば、石を切断・加工するために欠かせない特殊な刃物や工具を製造する会社は年々減少し、職人が道具を自作して対応するケースもあるという。
なにより深刻なのが原石の供給だ。岡崎で石を採掘する業者は最盛期に150軒ほどあったが、いまは2〜3軒ほどまで減少した。採掘は危険を伴う上、以前ほど利益も見込めず、新たな設備投資もしにくい。石は山に残っていても、それを採掘する人がいなくなりつつあるのが現状だ。
品質だけを見れば、国産と外国産の石に大きな差があるわけではない。むしろ外国産の方が安価な場合も多い。それでも稲垣石材店がINASEで国産の石を積極的に使うのは、地元や国産の石に、その産地のストーリーまで含めてこだわりたいという客がいるからだ。
稲垣氏は、石材店の役割は石を加工して販売することだけではないと考えている。
「石や石材店のことは、普通に暮らしているとなかなか知る機会がありません。だからこそ、自分たちから発信していかなければ担い手も減ってしまう。そのことも、今の石材店が向き合うべき課題の一つだと思っています」
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