東京大学国際高等研究所新世代感染症センターの古瀬祐気教授と東北大学大学院医学系研究科の田淵貴大准教授の研究チームが国際科学誌「Frontiers in Public Health」に発表した論文「Vaccine-related misinformation and attitude toward COVID-19 vaccination in Japan」は、ワクチンに関する誤情報をどの程度信じているかが新型コロナワクチンの接種意向とどう関連しているかを解析した研究報告だ。
解析には、2021年9〜10月に15歳から80歳の日本の一般市民3万1000人を調べたオンライン調査「JACSIS」のデータを用いた。
有効回答は2万8175人。回答者には「ワクチンの安全性に関するデータはねつ造されている」「製薬会社は安全性の問題を隠している」といった、事実ではない7つの文章を示し、それぞれに同意するかどうかを尋ねた。そのうえで、回答が国民全体の構成に近づくよう統計的な補正を加え、誤情報を信じる程度と接種意向との関係を調べた。
7項目のうち一つも信じていない人は、有効回答のうち88.9％を占めた。何らかの誤情報を信じている人の割合は、すでに接種を受けた人では8.1％だったのに対し、接種を拒否した人では36.6％と、誤情報を信じる人ほど接種を拒む傾向がみられた。
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ただし裏を返せば、接種拒否者でも63.4％の人は誤情報を信じておらず、誤情報だけで接種拒否が説明できるわけではないということになる。逆に、少なくとも一つの誤情報を信じている人でも、63.6%は接種済みか接種の意向を示していた。
もっとも、信じている誤情報の数が増えるほど接種意向のある人の割合は下がり、7項目すべてを信じている人ではワクチンを避けるリスクが高まっていた。
また、ワクチン忌避と、信じている誤情報の多さの双方に共通する要因として、若年であること、低収入であること、インターネットやSNSから情報を得ていることが同定された。
そのうえで研究チームは、誤情報を信じている人と信じていない人を分け、それぞれどんな要因が接種意向と結びついているかを比べた。すると、いくつかの違いが浮かび上がった。
医師から情報を得ていることは、どちらのグループでも接種意向と結びついていた。低収入であることは、両グループでワクチン忌避と関連していた。
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対照的だったのが年齢の影響だ。誤情報を信じていない人では高齢者ほど接種意向が高かったのに対し、誤情報を信じている人ではむしろ20歳代など若い層で接種意向が高かった。
政府からの情報は、誤情報を信じていない人でのみ接種意向と関連し、信じている人では有意な関連が検出されなかった。一方、テレビや新聞からの情報が接種意向と結びつく傾向、そしてインターネットやSNSが接種回避と結びつく傾向は、いずれも誤情報を信じている人でより強く表れた。
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