物価高や賃料の上昇が続くなか、賃料負担を抑えながら希望の条件を叶える手段として、「ルームシェア」への注目が集まり始めている。そこで、「ルームシェア可」で、間取りが「2K/2DK/2LDK/3DK/3LDK」いずれかの物件を「シェア前提住宅」と定義し、「シングル向け物件(1R、1K、1DK、1LDK)」との比較と行った。同程度の面積・築年数・駅徒歩分数の場合、「2人向けシェア前提住宅(2K/2DK/2LDK)」の一人当たりの月額賃料はシングル向け物件よりも4.3万円安く、「シェア前提住宅」の反響率(問合せ率)は「シングル向け物件」の3.3倍と、供給に対する需要の高さが見えた。
東京23区にあるシェア前提住宅の2022年の反響率を100とし、時系列で変化をみたところ、2024年以降緩やかに上昇し、2025年・2026年(1-3月)では2022年比＋17%となっている。
2026年1-3月の反響率は「シングル向け物件」の3.3倍となっており、ニーズの高さがうかがえる。
次に、実際に「一人暮らし」と「シェア暮らし」でどの程度賃料に差が出るのか、条件を揃えて比較。東京23区内で「築20-30年」「駅徒歩10分以内」という条件のもと、1人当たりの居住面積が同等(20-25��)になるように設定して平均賃料を算出した。
その結果、シングル向け物件(面積：20-25��)の平均賃料は約10.9万円(108,991円)という結果に。一方、2人でのシェアを想定した「シェア前提住宅」(間取り：2K/2DK/2LDK、面積：40〜50��)の平均家賃は約13.2万円(131,825円)となり、1人当たりの負担額は約6.6万円(65,913円)となった。一人暮らしをするよりも、1人当たりの家賃負担が月額約4.3万円(43,078円)も安くなることが分かった。
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立地や1人当たりの広さといった条件を妥協することなく、毎月の固定費を大幅に抑えられることが、「シェア前提住宅」の最大のメリットと言える。
家賃や物価の上昇が続く中、住まい選びにも変化が見え始めている。コストを抑えながら立地や広さを確保できる「ルームシェア」が、新たな選択肢として注目されているようだ。（安藤美耶）
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