コロナ禍の巣ごもり需要で成長したペット市場だが、物価高で厳しい局面を迎えている。東京商工リサーチは2025年度の「ペット・ペット用品小売業」の業績動向を調査した。その結果、全国の主なペット用品販売業98社における、2025年度の売上高は合計2417億円（前年比0.5％増）だったことが分かった。2020年度から6期連続の増収となったものの、伸び率は鈍化した。
コロナ禍の2020年度は、巣ごもり需要を背景に売上高が前年比13.6％増と大きく伸びた。しかし、2023年度は同2.6％増、2024年度は同1.2％増、2025年度は同0.5％増にとどまった。東京商工リサーチによると、売上高は物価高に伴う商品の値上げによって押し上げられた面もあるという。
2025年度の利益は19億円で、前年度の41億円から53.5％減少した。売上高の伸びがコスト増に追い付かず、2期連続の大幅減益となった。
利益はコロナ前の2019年度には32億円だったが、巣ごもり需要が追い風となった2021年度には66億円まで増加した。その後は減少傾向が続き、2025年度には19億円と、ピークだった2021年度から約7割減少。コロナ前の2019年度も下回った。
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2025年にペット・ペット用品小売業で発生した休廃業・解散と倒産（負債1000万円以上）は計64件だった。前年比45.4％増で、休廃業・解散の集計を始めた2013年以降で最多となった。
2026年1〜7月の倒産は10件で、前年同期と同じだった。倒産原因は全て「販売不振」で、従業員5人未満の企業が9割を占めた。
東京商工リサーチは「今後も休廃業・解散や倒産の増加が懸念される。コロナ禍の巣ごもり需要で広がった市場も、出社回帰や原材料高、円安などの影響で厳しい経営環境にさらされている」と指摘した。
本調査は東京商工リサーチの企業データベース（約440万社）から、7期連続で業績を確認できた98社を抽出して実施した。
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猫２匹飼っていますが、猫砂におもちゃにフードにおやつに医療費とかなりお金がかかります。
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