猛暑で有害オゾンが深刻化＝アジア人口９割に影響―ＥＵ調査

　【ブリュッセル時事】欧州連合（ＥＵ）のコペルニクス大気監視サービス（ＣＡＭＳ）は９月３０日、２０２６年１〜８月に世界人口の約４割が健康に有害な水準の地表オゾンにさらされたとの分析を発表した。猛暑と人為的な大気汚染が重なって濃度を押し上げた。地域別ではアジアが最も深刻だった。

　地表オゾンは、光化学スモッグの主成分となる大気汚染物質。上空で有害な紫外線を遮るオゾン層とは異なり、人体では呼吸器に悪影響を及ぼす恐れがあるほか、生態系や農作物にも被害を与える。自動車や工場などから排出される窒素酸化物（ＮＯｘ）や揮発性有機化合物（ＶＯＣ）が、強い日差しや高温の下で化学反応して発生する。

　ＣＡＭＳによると、アジアでは人口の６割が、オゾン濃度による大気質の評価で「極めて悪い」水準にさらされ、「悪い」「非常に悪い」を含めると９割に達した。欧州でも６〜８月に相次いだ熱波でオゾン汚染が悪化し、人口の半数が「悪い」以上の水準にさらされた。