バレンタインを2週間後に控え、義理チョコの用意に頭を悩ませている女性もいるのではないだろうか。そうした中、ゴディバは2月1日の日経新聞に「日本は、義理チョコをやめよう。」という意見広告を掲載。大きな話題を呼んでいる。
広告ではまず、「バレンタインデーは嫌いだ、という女性がいます。（中略）なぜなら、義理チョコを誰にあげるかを考えたり、準備をしたりするのがあまりにもタイヘンだから、というのです」とバレンタインを億劫に思う女性たちの気持ちを説明。
「男性のみなさんから『義理チョコ、ムリしないで』と言ってあげてください」
こうした女性たちを見てきたゴディバは、
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「もちろん本命はあっていいけど、義理チョコはなくてもいい。いや、この時代、ないほうがいい。そう思うに至ったのです」
と義理チョコの廃止を提案している。しかし職場でチョコを配ることが慣例になっていると、そう簡単にはやめられない。そこで、会社の役員や経営層に"義理チョコはいらない"と発信するよう呼び掛けている。
「男性のみなさんから、とりわけそれぞれの会社のトップから、彼女たちにまずひと言、言ってあげてください。『義理チョコ、ムリしないで』と」
この広告はネットで話題になり、「いいね！本当にいいね！」と絶賛する声が相次いでいる。
「会社勤めの人が人間関係調整でチョコ配らされる風潮には誰かがNOを言わなきゃいけないからこの広告は素晴らしい」
「あげる方ももらう方も面倒がっているのが本年（ママ）なのになぁ」
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女性からだけでなく、男性からも「義理チョコはお返し面倒だから金輪際やめてほしい」といった共感の声が上がっている。
また、広告にあった「義理チョコ、ムリしないで」という文言では弱いと感じたらしく、「『義理チョコ禁止』とバッサリ断言の方がありがてぇ」という意見も出ていた。
女性の約3割が義理チョコを用意すると回答 贈る相手は父親や男性上司
リサーチバンクが2015年に発表したバレンタインに関する調査結果によると、20〜59歳の女性1000人のうち30.3％がバレンタインに義理チョコを用意すると回答している。義理チョコの予算としては、500〜1000円未満が45.2％で最も多い。義理チョコ1つ1つはそれほど高くなくても、いくつも配るとなれば、経済的な負担が増すことがうかがえる。
また義理チョコをあげる相手を聞いたところ、1位が「父親」（43.6％）で、2位が「その他家族」（29.4％）。次いで3番目に多いのは「男性上司」の27.7％だった。
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