性的暴行事件でジャンポケ斉藤さん書類送検、「さん」「メンバー」「氏」…報道各社で呼び方にバラつきの理由

お笑いトリオ「ジャングルポケット」の斉藤慎二さんが、20代女性に性的暴行を加えたなどとして、警視庁が不同意性交と不同意わいせつの疑いで書類送検したことをめぐり、報道各社が10月7日、一斉に報じた。

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斉藤さんの妻は報道後、自身のインスタグラムで「この件で性的暴行と報道されておりますが一部事実と違う報道がされております」「一方的な行為ではなかったことを伝えている状況でした」などと釈明した。

今回の報道を受けて、SNS上では、斉藤さんの問われた罪はもちろんのこと、報道の際の呼び方も話題になっている。NHKや日テレは「斉藤メンバー」、フジテレビのように「斉藤容疑者」としたメディアもある。

かつても、芸能人が逮捕や書類送検された場合に、「メンバー」呼びをされたことがあった。書類送検の際の呼び方に決まりはあるのだろうか。

●テレビと新聞各社の「斉藤●●」一覧

今回の事件をいち早く報じた日本テレビの記事によると、斉藤さんは今年7月、都内の路上に駐車していた車のなかで、20代の女性に性的暴行を加えるなどした疑いがもたれているという。また、斉藤さんは容疑を認めたとも報じられている。

「許すことは絶対にできません」という女性の考えを報じた記事も少なくなかった。

体調不良を理由として、9月に活動を休止していた斉藤さんだが、今回の報道に大きな衝撃を受けたテレビの視聴者も多いようだ。

今回の一連の報道では、「容疑者」「さん」「氏」「メンバー」など、メディアによって呼び方にばらつきがあり、それもまたSNSで話題になった。

事件事故報道の呼称について、共同通信の記者ハンドブック（第14版）では、実名を出す場合の書類送検は「肩書」または「呼称（さん・氏）」を原則とするとある。

では、各社は斉藤さんをどのように報じたか。

〈テレビ局〉

・お笑いトリオ「ジャングルポケット」の斉藤慎二メンバー（NHK、日本テレビ、TBS）
・お笑いトリオ「ジャングルポケット」の斉藤慎二氏（テレビ朝日）
・「ジャングルポケット」のメンバー、斉藤慎二容疑者（フジテレビ）

〈新聞社・通信社〉

・お笑いトリオ「ジャングルポケット」の斉藤慎二メンバー（共同通信・時事通信・産経新聞・朝日新聞・毎日新聞）
・人気お笑いトリオ「ジャングルポケット」のメンバー斉藤慎二容疑者（読売新聞）

通常のエンタメ記事の場合、スポーツ新聞などの芸能メディアは、芸能人やスポーツ選手を呼び捨ての形で報じるが、逮捕されるなどした場合に「容疑者」をつけることがある。今回は、呼び捨てのままで報じるケースが目立った。

●「山口メンバー」書類送検の際も読売新聞は「山口容疑者」と報じた

主要メディアの多くは「メンバー」の呼び方を使った。確認した限りで、容疑者と報じたのは、フジテレビと読売新聞だった。

「メンバー」といえば、2018年にアイドルグループ「TOKIO」の山口達也さんが、強制わいせつ容疑で書類送検された事件で、「山口メンバー」と報じられた。

この際にも、朝日・毎日は「メンバー」、読売が「容疑者」と報じた。今回の斉藤さんの報道と同様だ。なお、山口さんの事件では、書類送検の時点で示談が成立していたという。

芸能人の書類送検に関しては、「メンバー」以外にも、微妙な呼び方が使われたことがあった。

たとえば、島田紳助さん（2011年に芸能界引退）が2004年、所属事務所の女性に怪我を負わせ、書類送検（略式起訴、罰金30万円）されたときに、テレビ朝日は「島田紳助司会者」とした。また、朝毎読はいずれも「容疑者」呼び。共同通信の加盟社は「島田タレント」という表現を使っていた。

●元一般紙の社会部記者「逮捕されてない人の書類送検は、各社の判断が分かれやすい」

なお、警視庁は今回の斉藤さんの書類送検を「報道発表していない」と弁護士ドットコムニュースの取材に回答した。通常、逮捕などでメディアに報道発表する際のペーパーでは「被疑者」とされるという。

元一般紙の社会部記者は「書類送検された人の呼称をどうするかはケースバイケース」と説明する。

ある報道機関のガイドラインでは、今回の斉藤さんのように書類送検のニュースで実名を報じる場合は肩書きをつけて書くのが原則となっていて、犯行内容や被害者の数など事件が悪質であれば「容疑者」の呼称にすることもあるという。

また、警察は一般的に書類送検の事件を発表していない。報道機関が日々ニュースとして報じる事件の多くは警察が被疑者を逮捕して発表したものであり、逮捕を伝える記事は基本的に「容疑者」呼称になっている。

一方で、逮捕されていない人が書類送検された場合、最初にニュースになるタイミングが書類送検の時になることに加えて、逮捕の場合よりも書類送検ではその後不起訴となることも多いため、呼称をどうするかの判断が社ごとに異なりやすいともいえるという。