オリエンタルランドが発表したテーマパークのエリア刷新のイメージ(同社提供) 東京ディズニーランド(TDL、千葉県浦安市)などを運営するオリエンタルランドは28日、2035年度に売上高1兆円以上を目指すとした経営戦略を発表した。28年度中に日本で就航を予定している「ディズニークルーズ」は、将来的に2隻目の就航も検討する。
オンライン記者会見した高橋渉社長は「クルーズ事業は通年稼働する29年度から黒字を想定し、就航数年後にはテーマパーク事業を上回る収益性を目指す」と話した。
主力のテーマパーク事業では、TDLで開業を控える「スペース・マウンテン」などへの投資に加え、エリアを刷新する方針を打ち出した。具体的な計画は未定としている。変動価格制を導入したチケットに関しては、価格帯の幅や混雑状況に応じた構成比の変更も検討していく考えだ。
ホテル事業では、現在稼働する六つのディズニーホテルに加え、新たなホテルの増設を視野に入れる。
同日発表した25年3月期連結決算は売上高が前期比9.8%増の6793億円、純利益が3.3%増の1241億円といずれも過去最高を更新。昨年6月開業した東京ディズニーシーの新エリア「ファンタジースプリングス」による押し上げ効果が寄与した。26年3月期も増収を予想するが、営業利益と純利益はコスト高で減少を見込む。

オリエンタルランドが発表したテーマパークのエリア刷新のイメージ(同社提供)