日本の労働者、自覚するスキルは

　Indeed Japanは、日本と米国の労働者を対象とした「労働者のスキルに関する日米調査」の分析結果を公開した。調査によると、日本の労働者は米国と比較して、自身のスキルを認識し、言語化する能力が著しく低いことが明らかになった。

　調査では、自身の持つ仕事関連スキルについて自由回答を集めた。その結果、日本の労働者が自己認識しているスキルの平均は0.6個にとどまった。米国労働者の平均は2.4個であり、その4分の1にすぎない。この傾向は正社員や管理職に絞っても同様だった。

　調査を監修した早稲田大学政治経済学術院の大湾秀雄教授は「日本は米国に比べてスキルが少ないのではなく、言語化できていないことの表れだ」と指摘している。

●スキル＝資格の日本、ソフトスキルを重視する米国

　スキルの内容を見ると、日米間で大きな違いが見られた。日本では「簿記」「国家資格」「TOEIC」などの資格や検定名が中心で、会計・経理や語学といったハードスキルが多い。一方、ソフトスキルを挙げる人は極めて少なかった。

　一方米国では「コミュニケーション能力」「リーダーシップ」「問題解決」などのソフトスキルを挙げる人が多く、特に「コミュニケーションスキル」は全体の18.4％を占めた。米国の労働者は、自身の市場価値をソフトスキルも含めて捉え、明確に言語化する傾向が強いことが分かる。

●キャリア自律性の格差と企業の支援

　キャリアプランの有無についても日米間で大きな差があった。明確なキャリアプランとスキル習得計画の両方を持つ労働者は、日本では9.7％にとどまる一方、米国では48.9％と約半数に達していた。

　日本の労働者のキャリア自律性は、企業の支援の有無に強く左右される。特に、タレントマネジメントの導入、学習時間や費用の補助、習得すべきスキルの明示などによって、労働者のキャリア自律性が高まる傾向が確認された。

　大湾教授は「日本の転職率の低さや、企業のタレントマネジメントやリスキリング支援の遅れが、キャリア自律性の低さにつながっている」と指摘。キャリアプランを立てる動機が乏しい環境が、働く人のリスキリング意欲を削いでいる可能性があると述べている。

●国際競争力向上に向けた課題

　雇用の流動化が進む中で、個人のキャリア自律は不可欠だ。日本の労働者が自らのスキルを把握し、キャリアを戦略的に設計するためには、個人の努力だけでなく、企業の積極的な支援が欠かせない。

　大湾教授は、日本の国際競争力を高めるには「個人の成長を企業の成長と結び付け、そのプロセスを可視化し、適切なインセンティブを設けることが重要だ」と強調する。企業による従業員のキャリア支援は、優秀な人材を引きつけることにもつながるとしている。

日本の労働者、自覚するスキルは「0.6個」　米国の4分の1にとどまる