パーソナル筋トレで事故多発

　トレーナーから個別に筋力トレーニングなどの指導を受ける「パーソナルトレーニング」で事故が多発していることを受け、消費者安全調査委員会（消費者事故調）は２７日、トレーナーに求められる知識や技術などを体系化した基準策定が必要だとする報告書をまとめた。

　消費者庁のデータバンクには、パーソナルトレーニングでの事故が２０１９年１月～２５年１２月に１９６件登録された。１カ月以上のけがは４１％に上り、「かかとの上下運動でふくらはぎの違和感をトレーナーに伝えたのに頑張るよう言われて続け、右下腿（かたい）三頭筋損傷と診断された」などの事例があった。

　事故調は利用経験がある１３３６人へのアンケートを実施。トレーナーからの指示が無理だと感じることが「頻繁にある」もしくは「たまにある」と回答したのは４２８人で、うち７０人が「我慢してトレーニングを続けた」と回答した。

　報告書は、利用者が拡大した一方、トレーナー側の「横断的な知見の整理および共有が十分でない」と指摘。トレーナーの知識、技術、経験や、利用者が不調などを申告しやすくする環境づくりなどで基準が必要だとし、業界団体で作成を進めることが適切だと提言した。　

トレーナー技術に基準策定を＝パーソナル筋トレで事故多発―消費者事故調

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