テーマパーク値上げ、３０施設超に＝２６年、ディズニーなど続々―コスト増背景、混雑緩和も狙う

　東京ディズニーリゾート（ＴＤＲ、千葉県浦安市）など全国のテーマパークで入場チケットの値上げの動きが相次いでいる。人件費や電気代などのコスト増加分の転嫁に加え、繁忙期の価格を引き上げることで混雑緩和につなげるのが主な狙いだ。帝国データバンクによると、今年は７月までに全国１０１施設のうち３２施設が年内の値上げを決定。利用者の懐事情はさらに厳しくなりそうだ。

　テーマパークでは近年、チケット価格を固定せず、季節や曜日に応じて変動させる「変動価格制」が浸透している。ＴＤＲは変動価格の上限について、１０月１０日入場分を現在の１万９００円から１万１９００円に、翌１１日入場分から１万２４００円に引き上げる。サンリオピューロランド（東京都多摩市）は８月１日入場分から上限を１０００円引き上げ、６９００円とした。

　ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（大阪市）は９月１日入場分から、予約販売が始まった開園日でも、混雑が予想されれば機動的に価格を改定できる仕組みを導入。秋の大型連休や週末などを中心に値上がりが予想される。

　入場後の負担も増える。ＴＤＲを運営するオリエンタルランドは、アトラクションなどの利用時間を指定して待ち時間を削減できたり、パレードなどで指定の観覧席を予約したりできる有料サービス「ディズニー・プレミアアクセス」の対象施設を９月から増やし、一部パレードの値上げも行うと発表。無料でアトラクションの体験時間を予約できる「プライオリティパス」の提供は８月末で終了する。

　帝国データは、物価の上昇で消費者の余裕が乏しくなる中、多くの施設が値上げに踏み切ることで、「来場者の減少を招くリスクが顕在化している」と分析。今後は一律の値上げではなく、待ち時間短縮などの付加価値があるチケットや、訪日外国人向けの料金の導入など、柔軟な対応が求められると指摘している。