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東京商工リサーチの調査によると、全国の主な「スポーツ用品販売」1035社の最新決算（2024年10月〜2025年9月期）の売上高合計は、前期比4.8％増の1兆6439億円だった。利益合計は88.9％増の532億円となり、コロナ禍以降の5年間で売上高、利益ともに過去最高を記録した。国際的なスポーツイベントで日本人アスリートの活躍を見る機会が増え、スポーツ用品の人気に拍車をかけている。
2026年も正月恒例の箱根駅伝に加え、冬季五輪やワールド・ベースボール・クラシックなどの開催が予定されている。今後も、FIFAワールドカップやアジア競技大会、ラグビーワールドカップなど大型大会が控えている。
スポーツメーカー各社は、有名アスリートとのコラボ商品やプロ仕様モデル、日本代表の限定商品などを積極的に投入している。さらに、機能性とデザイン性を兼ね備えた商品は、街で着るカジュアルウェアとしても人気が広がっている。
●大手による寡占が進む、売り上げの7割を25社が占める
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一方、活況を呈する市場の中でも企業間格差は広がっている。スポーツ用品販売では大手の寡占が強まっている。
売上高100億円以上の企業は25社（構成比2.4％）にとどまるが、売上高合計は1兆2072億円（同73.4％）と全体の7割超を占めた。
これに対し、売上高5億円未満の企業は841社（同81.2％）と8割を超えるものの、売上高合計は809億3541万円（同4.9％）と5％に届かなかった。
純利益では、全体の8割超（82.2％）が黒字だったが、約3割（29.1％）は減益となっており、収益格差の拡大が浮き彫りとなった。
●休廃業は過去最多、中小は差別化が急務
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2025年のスポーツ用品販売の倒産は43社（前年比2.2％減）だった。一方、休廃業・解散は220社（同32.5％増）となり、過去10年間で最多を更新した。
屋外スポーツは天候の影響を受けやすく、近年の異常気象により季節商品の売れ行きが不安定になっている。さらに、少子高齢化により競技人口が減少している種目もある。
中小・零細企業は、大手との価格競争に巻き込まれない差別化戦略が求められている。顧客開拓に乗り遅れた事業者の淘汰は、今後も進む可能性が高い。
東京商工リサーチは、「ブランド力と豊富な品ぞろえ、価格競争で優位に立つ大手は、人気アスリートを起用したプロモーションとスケールメリットを押し出し、攻勢を強めている。一方、中小・零細企業は特定カテゴリーに特化した商品展開など、独自の価値を創出することで顧客を囲い込めるかが鍵となる」と分析している。
本調査は、東京商工リサーチの企業データベース（約440万社）から、日本産業分類のスポーツ用品卸売業・小売業を対象に抽出した。2024年10月〜2025年9月期を最新期とし、5期連続で業績が判明した1035社を分析した。
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このニュースに関するつぶやき
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スポーツも金がないと続けられんか。アスリートと同じモデルのを使用しても、努力や素質が伴わなければ意味がない。アベベや長嶋茂雄の幼少期を話してやれって。素質や才能に目を付けて、スポーツメーカーは投資する。
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